【ベッキー騒動】テレビ各局は視聴率上昇、出演CM商品“不買運動”で二極化の動きに (2/3ページ)
「アンチ・ベッキー」が不買運動を開始か
この状況にネット上で「ある動き」が発生している。
一部ネット上で「スポンサーに抗議しまくろう」「不買運動をやるしかない」「テレビ局が不倫を許してもスポンサーが許さなきゃ終了」といった不穏が書き込みが増殖。『にじいろシーン』や『世界の果てまでイッテQ！』（日本テレビ系）などのレギュラー番組に対し、ベッキー降板を訴えるスポンサー商品の「不買運動」を呼びかける動きが活発化しているのだ。
「実際に不買運動にならなくとも、スポンサーに抗議が届くだけで影響が大きい。しかも、不倫スキャンダルはテレビ視聴率や商品販売の大きな要となる女性層を敵に回してしまう。イメージを気にする大企業が『ベッキーの番組にはスポンサー料を出したくない』と言い出せば、いくらテレビ局幹部や共演者が擁護しようとも降板は免れません」（前同）
スポンサーはテレビ局の生命線。単なる一部の動きであっても、それを狙い撃ちすればベッキーにとって恐ろしい脅威になりうる。
ベッキーは契約料2000万〜3000万円といわれる10本のCMが全滅し、違約金を含めて損失は5億円以上といわれている。さらに一本あたりギャラ100万〜150万円といわれるレギュラー番組も失うとなれば所属事務所「サンミュージック」が傾きかねない。
