休養中のタレント、ベッキー（31）が日本ユニセフ協会（以下、日本ユニセフ）を通じて多額の寄付をした、と週刊新潮の2月25日発売号で報じられた。この報道に対して湧き上がる反響を受けて、日本ユニセフは「そのような情報を当協会が同誌を含む第3者に開示した事実はございません」と異例の声明を発表している。

■アグネス・チャンの”炎上案件”日本ユニセフ

　ゲスの極み乙女。の川谷絵音（27）との不倫騒動が一段落ついたベッキーが、ここにきて新たな動きを見せている。事実上の謹慎処分を受けているベッキーがなんと、これまでに匿名で寄付した額は、アフリカに5つの校舎を建設できるほどだというのだ。

　事の出所は、かつてベッキーが週刊文春のことを"センテンス スプリング"と呼んだという報道を皮肉って「うちもベッキーさんに『ニュー ウェイブ！』って言われたい」とツイートしていた週刊新潮。ベッキー関連の報道が"ネタ切れ"になりつつあったため、当初から話題を呼んだ。

　しかしながら3月1日、日本ユニセフが公式サイト上で異例の発表を実施。「『ユニセフ関係者が特定個人の寄付履歴を同誌に開示した』といったことを内容とする記述がございますが、そのような情報を当協会が同誌を含む第3者に開示した事実はございません」と新潮の報道を暗に否定しているのだ。

　記事の掲載前には、新潮側から電話で問い合わせがあったとし、「当協会は、個人情報保護と法令順守の理由から、寄付者の同意なく寄付履歴などを開示することはできないし、したがって、寄付の有無についても肯定も否定もできない」と言うに留まったという。

　今回の寄付騒動は、ベッキーに対して「不倫で騒がれてる時に良い子アピール」「復帰の為のネタ話」という声が上がっているのみならず、新潮が報じた美談記事は一部メディアでベッキーの所属事務所サンミュージックが仕掛けた"バーター記事"と揶揄されている。

　日本ユニセフと聞いて連想するのは、初代日本ユニセフ協会大使のアグネス・チャン（60）だろう。"ニューヨーク本部直轄の国際機関事務所"であるユニセフ（東京事務所は渋谷区）と国内財団法人である日本ユニセフ協会（本部は港区）との違いについて、2010年に「日本ユニセフもユニセフも同じところですよ」とツイートして炎上。その火種は現在も燻っている。

「ベッキー側（サンミュージック）が迂闊だったのは、ネット上ではデリケートな存在である日本ユニセフの名前を出したことです。日本ユニセフはあくまで日本の公共財団法人で、国際連合児童基金のユニセフとは組織は異なります。同団体は決して非難を受けるような組織ではないが、集められた寄付金から無条件で19％中抜きするシステムや2001年に港区高輪の一等地に建てられた建設費約25億円の協会ビル”通称ユニセフハウス”について寄付金の使途として妥当だったのかなど多くの議論を呼んでいます」（週刊誌デスク）

　アグネスが数年来抱えている炎上案件でもあった日本ユニセフ。そこに自ら顔を突っ込んだサンミュージックの姿勢に疑問を感じるメディア関係者も多い。

「じつはゲス川谷との不貞騒動が明らかになった直後、正確には文春報道の3日後にサンミュージックは主要金融機関M銀行から取引停止になったという話も漏れ伝わっている。現在、CM契約の賠償などで実質8億円の損害が出るなど経理状態は火の車で、社員のリストラこそないものの、社内には”来年の夏までボーナスなし”が早々と告知されている。そんななりふり構っていられない状況で、ベッキーの事後処理に関しても冷静な判断ができていないのでしょう。メディアコントロールが不得意な同社の弱点が次々に露呈されています」（テレビ番組関係者）

　今回は図らずも日本ユニセフが正式に声明を出す流れになったが、新潮の記事の真偽は判別がつかず、読者のモヤモヤを完全に解消できたとは言いがたい。今後、ベッキーが巨額の寄付をしたという確たる証拠が出てくれば事態も変わるが、それでも多くのファンには「よりによって、なぜ日本ユニセフへ？」という疑問が残るだろう。かつての好感度タレントによる”匿名の善意”は何とも後味の悪い結果となってしまったようだ。

橘カイト（たちばな・かいと）

1979年島根県生まれ。編集プロダクションを経て、フリーに。実話誌や週刊誌などで芸能関係の記事を執筆。また、民俗学などにも精通し、日本のタブーにも数多く取材。主な著書に『真相！禁忌都市伝説』（ミリオン出版）ほか多数。