山本一郎（やまもといちろう）です。動画元年と言われた2016年から一年が経過し、今年は冒頭からHulu、Netflixなど海外大手勢に異変が出る一方、Amazon プライム・ビデオが伸び、さらにはゲーム動画を中心に新興勢力がどんどこ出てきて動画戦国時代みたいな状況になってきております。

　国内に目を転じると、Ustreamが事実上の撤退を表明して以降も、順調にYouTubeが伸張し、動画広告のシェアも八割近くになっただけでなく、広告商品としての動画リワードも圧倒的なリーチを背景に他社を圧倒しつつある勢いです。YouTuber専門のプロダクションであるUUUMも株式上場の見込みを発表する一方、日本市場ではしばらく支配的なポジションにあったドワンゴのニコニコ動画がスマホシフトや生放送需要への対応に遅れてあっという間にオワコン扱いになってしまいました。

　逆に、テレビ局系ではフジテレビがフジテレビオンデマンド（FOD）の有料会員を伸ばしたり、テレビ東京もブロードバンド事業とライツ事業のコンビネーションで市場を確保、さらにはNHKもNHKオンラインの利用者数が激増するなど、ポスト地上波の動きは加速しています。

　テレビ朝日とのタッグで話題となった、サイバーエージェントの「AbemaTV」も引き続きチャレンジする構えを見せています。単純に、ゲーム事業で当たったカネを動画サービスに回しているというだけではなく、かなり戦略的に積極策を取って番組数の拡大と地上波なみの番組クオリティを保ちながら、「デイリーの利用者1000万人を目指す」という大目標をぶち上げているのが印象的です。

「AbemaTVの先行投資やめない」　増収減益のサイバーエージェント、新事業に手応え- ITmedia NEWS

　むつかしいのは、動画サイトというのはかつての衛星放送を見るまでもなく、コンテンツを作り続け、企画を成立させていかなければ沈んでしまう商売なので、かなりの意味合いで装置産業だという点です。良く忘れられるわけですけど、テレビ局というのはやはりそれなり以上にコンテンツを作り続ける力を持っているからこそ、視聴率が1％上がった下がったで大騒ぎし、そこにスポンサーがついてしのぎを削っているわけで、そこへYouTubeやAmazon プライム・ビデオが一点豪華主義的なコンテンツ制作やYouTuberでドブ客を集める仕組みを作っても、なかなか全年齢に対してリーチできるコンテンツのポートフォリオが組めないというのが弱点になっています。