ジャニーズ事務所の関連会社でデジタルコンテンツの配信などを手掛ける「アートバンク」の代表取締役・伊坪寛氏が5日に首つり自殺していたことが、15日発売の『週刊文春』（文藝春秋社）に報じられた。

　自殺があったのは、なんと同社のオフィスの中。しかも、自殺があった当日は、YouTubeの「ジャニーズJr.公式チャンネル」の開設を発表した日。これまでネットを手掛けてこなかったジャニーズにとっては、実質的な解禁となる記念すべき日だったのだ。残されたのは「逃げるには、これしかなかった」との意味深な遺言。同誌では、この日にこの場所で死を選んだことに「重要なメッセージが込められているとしか思えません」という知人のコメントを紹介していた。

　アートバンクは東京都・渋谷にあるジャニーズの子会社で、最初の社長は高橋拓也（藤島ジュリー景子の元夫）で、伊坪氏は09年から社長に就任。ジャニーズと歩みをともに成長し、現在は社員41人の規模をもつデジタルコンテンツ会社となっている。ファンにとっては「ネット上のジャニーズタレントの画像や文章などの無断使用を監視」する、専門会社として有名かもしれない。

　しかし、なぜジャニーズのネットコンテンツの船出ともいうべき日に、退職も視野に入る62歳の「まじめで温厚」と評判の社長が自殺せねばならなかったのか。

　大組織の中枢スタッフの自死といえば、財務省近畿財務局の職員のケースがあったばかり。だが、財務省に劣らぬブラックさと、「忖度」による隠ぺいの構図が、巨大組織・ジャニーズ帝国にも浮かび上がってくるのである。

■テレビやスポーツ紙がこぞって黙殺？財務省を超えるジャニーズ忖度

『文春』での報道後、同問題を取り扱ったワイドショー・ニュース番組はなんとゼロ（15日現在）。後追いをした主要スポーツ紙も、一紙たりともなかった。芸能界の最大勢力を誇る大事務所の関係者が死んでるのに、どこも報じないのは明らかに不自然すぎないか。財務省の忖度だの、任命者たる安倍政権の監督責任を叫ぶマスコミが、ここでは借りて来た猫のように押し黙っている。これは「ジャニーズ忖度」以外の何物でもないだろう。

　では、62歳の社長が「逃げ」なければならなかったものとは何だったのか。これまでの遅れをとり戻すべく、新コンテンツにかけるプレッシャーか。それとも、社内的な問題なのか。文春では、17年4月のデジタルチケット導入での不手際なども挙げられるが、時期的に自殺の引き金になるとは思えない。

　それよりむしろ、社内の問題といえばハラスメントの問題が懸念される。カレンの飯島三智社長も14年12月に、メリー喜多川に西麻布のレストランに呼び出され、恫喝を受けたことが『週刊文春』に報じられている。結果的に、これが稲垣吾郎（43）、草なぎ剛（43）、香取慎吾（40）らとの「逃げ」、いや独立に繋がったわけである。伊坪社長を追い詰めたのが、せめて芸能界に夢を見るファンたちの幻滅を誘うものでないことを祈りたい。