オウチーノ編集部は、首都圏在住の20～39歳の男女500名（男性250名・女性250名）を対象に、『事故物件に関するアンケート調査』を実施、結果を発表した。調査期間は2015年10月9日～12日。調査方法はインターネット。
事故物件とは、一般的に自殺や他殺、火災による焼死やその他不審死など、建物内で人が亡くなった"ワケあり"な物件のことを指す。事故物件には告知義務があり、不動産業者は契約者に事実を伝える責任があるが、規定の年数が経過していたり、一度でも誰かが物件を契約していれば、告知義務が発生しないケースもあり、そのため何事もなく住んでいる物件が、実は事故物件である可能性もあるかもしれないという。
事故物件に住んだことがあるか聞いたところ、「住んだことがある」が6.9％、「住んだことがない」が63.7％、「確認したことがない」が19.3％という結果になった。
事故物件に住んでもいいと思うか聞いたところ、「住んでもいい」が18.7％、「住みたくない」が47.5％という結果になった。男女別でみると、男性は「住んでもいい」と答えた人が25.0％だったのに対し、女性は12.3％と差が生じる結果となった。
また、住んでもいいと答えた人にその理由を聞いたところ、「内容にもよるかもしれないが、相場より安く物件自体の条件も良ければ住まない手はないと思う」（23歳／女性）や、「何があったか詳細は知りたいと思うが、家賃が安ければいいと思う」（27歳／男性）、「人が死んだなどの出来事に興味がない」（22歳／男性）など、家賃が安ければ特に気にしないという声が挙がった。
一方、住みたくないと答えた人の理由として、「たとえ何もなくても、気分的に滅入ってしまいそうだから」（33歳／男性）や、「縁起が悪そうだし、何か見えてしまいそうで怖いから」（25歳／女性）という理由が多数挙がった。