課長や部長に昇格すると今までよりも更に仕事に対して意欲が増す人も多いのではないでしょうか。組織の中の一員として認められるのはもちろん、手当として給与にも反映されます。しかし、同じ課長でも業種によっては格差があるのを知っていますか。そこで、課長クラスの年収の違いについて、さまざまな角度からご紹介していきたいと思います。
■組織の中の課長のポジションとは
まずは課長という役職について再確認していきましょう。係長や課長などの長がつくものは企業や法人ごとで独自に定めています。組織には役職の序列というものがあり、トップが会長や社長に対して、組織の規模によりますが、部長や課長、主任やリーダーなどいろいろな役職があります。人事の考え方によっては課長が多く存在する企業もありますし、課長が多いとその分手当も低くなるということも。課長という役職はあってもリーダー的な存在として位置づけている場合も少なくありません。つまり、課長だからと言って役職がそのまま手当や年収に結びつかないということがあるのです。
■課長職の年収が高い業種とは
気になる年収が高い業種ですが、金融・保険・証券業界と化学メーカー、そして電気機器メーカーなどの平均年収は800万円です。国税庁が平成22年度に40歳から49歳までの男性を対象にした平均年収が600万円ですからこの数字を見ると、やはり管理職は年収の面でも魅力的に見えるのではないでしょうか。しかし、本来の業務以外に人材育成なども含まれ、給与に比例するように責任も大きくなるのです。外資系企業は活躍するフィールドの違いからか課長職の平均年収は1500万から2000万程度と開きがあることも分かっています。
■課長に昇格した年齢にもよる
年収800万円という数字は魅力的ですが、大企業から中小企業、さらにはベンチャー企業など業種や業界は多種多様です。もちろん昇格した年齢や会社の規模によっても得られる年収は変わってくるのです。エネルギッシュな会社であれば、若くして課長に昇進することも可能ですし、じっくりと経験を積んだ上で課長になる可能性がある大企業とはキャリアという点では大きく違ってきます。しかし、仕事をしていく上では課長という役職を一つの目標としてがんばっている人もたくさんいます。あなたも課長を目指してみてはいかがでしょうか。
課長の年収についてさまざまな角度からご紹介してきました。同僚などと年収の話はしづらいものなので、このような機会に社会人の豆知識として勉強しておくのもよいのではないでしょうか。きっとビジネスの世界でも何かの時に役立つかもしれません。