2020年に開催される予定の東京オリンピックが、"夏の夜の夢"になりかけている。招致決定にまつわる買収疑惑などが取り沙汰され、海外メディアの間では、もしもの場合は開催地がロンドンになるのではないかと具体的な代替案が浮上中だ。また、不正に関わったと目されている国内の某大手広告会社が窮地に立たされている。
■東京五輪招致、選考関係者をおもてなし？
5月16日に、大会組織委員会の森喜朗会長（78）が「最初から計画に無理があった」と問題発言するなど、物議をかもしている東京オリンピック。今、五輪招致にあたって選考関係者に対して裏金を渡したのではないかという疑惑が、世界的に取り沙汰されている。
イギリスの大衆向け新聞サイト「MailOnline」は、スタジアムやロゴの問題なども含めて、東京オリンピックにまつわる出来事を包括的に解説。不正が発覚した場合、「これから会場を設営するにはイスタンブールやマドリッドは遅すぎる」と指摘し、「対応できる唯一の都市」として2012年に夏季オリンピックを実施したロンドンが東京に代わる開催地になる可能性を報じた。
「すでに五輪を巡って様々な問題が生じており、中には中止に賛同する声もあります。まず問題は不正をしたか否か。戦後、国際社会で少しずつ築き上げてきた信頼に、著しく傷をつけます。前代未聞の赤っ恥ですし、五輪招致に沸いた2013年9月から今に至るまで準備してきたことが、全て泡と化しますね」（報道関係者）