続・不都合な大統領

　投票日を間近に控え、ますます白熱するアメリカ大統領選挙だが、トランプ候補が盛んに不正投票疑惑を匂わせる発言を繰り返し、オバマ大統領に釘を差されたことは記憶に新しい。民主的な選挙制度にまで疑いを表明することは、けして褒められた行為ではないのだが、トランプ候補の支持者には説得力のある主張だった。なぜなら、これまでにもアメリカ国家を影で操る勢力が不都合な大統領を暗殺したり、あるいはスキャンダルによって辞任へ追い込んだり、また病死に見せかけるなどして排除していったと、彼らは固く信じているのだ。

　陰謀論者によれば、暗殺事件やスキャンダルによって辞職に追い込まれた大統領はもちろん、病死した大統領も含めて「ある共通点」があり、それはアメリカを支配する勢力にとって「不都合な政策」を推進しようとした事という。その「不都合な政策」とは、アメリカの中央銀行にあたる連邦準備制度と対立する政策とされている。

　連邦準備制度については詳述を避けるが、ざっくりいうとドルが通貨として備える「信用」を保つための制度で、設立から今日に至るまで創設に関与したモルガンやロックフェラーの一族、および彼らが保有する大銀行の強い影響下にあるとされている。そのため、ユダヤ人陰謀説などと複合する形で語られることも少なくないのだが、それはあくまでも陰謀説の範疇にとどまるものであり、学問的な検証に耐えるようなものではない。

　ただ、病死した大統領に殺害疑惑が存在しないというわけでもなく、特に第29代大統領ウォレン・ハーディングについては、現在でもなお毒殺説や意図的な医療の怠慢説といった陰謀が取り沙汰されているのだ。

　具体的に説明すると、全国遊説でアラスカへ立ち寄った帰り、カナダで重い食中毒を発症し、さらにシアトルでは心機能不全によって倒れた。その後、サンフランシスコのパレス・ホテルに到着すると肺炎まで併発し、治療の甲斐なく「痙攣を発して」亡くなった。まだ57歳の働き盛りで、しかも当日の新聞には「脳梗塞で死去」と報じられたのだ。

　このような経過では、きな臭さを感じるなという方が無理だろう。しかも、ハーディング大統領の周辺には、彼を排除したいと望む人々が何人も存在していたのだ。

(続)