創業100年のニコンも大赤字 スマートフォンに押されるカメラメーカーの崖っぷち

　世界をリードしてきた日本のカメラメーカーがここ数年、スマートフォンなどの携帯カメラに押されて苦しんでいたが、いよいよ崖っぷちだという。精密機器大手の'16年4月〜12月期連結決算が出揃う中、デジタルカメラ事業でキヤノンとトップ争いをしてきたニコンが、最終赤字となったのだ。
　カメラ業界に詳しい経営アナリストは、ニコンのIR(投資家向け財務、業績動向)を見てこう分析する。
　「カメラ界の雄、ニコンはここ数年のスマホカメラの台頭によるカメラ不況をもろに受け、ジワジワと売り上げを下げ続けてきました。'13年にはカメラ以外の事業を含めての総売り上げ高が1兆円を超えていましたが、'16年4〜12月決算では5658億9300万円で、前年同期比8.2%減、最終損益8億3100万円の赤字となったのです」

　ニコンはカメラ事業が売り上げの5割〜7割を占める。その大黒柱の不振は数値を見ても明らかで、'13年3月期7512億円の売り上げが'16年3月期には5204億円に落ち込んだ。
　「ニコンの失速の原因は、価格も性能も低いものからハイエンドクラスまで揃えた、コンパクトデジタルカメラからの撤退が遅れたという見方もある。その間、カシオや富士フイルムは、いち早くローエンド商品から撤退し、傷口を最小限に留めたのです」(業界関係者)

　ニコンをしのぐカメラのトップランナー、キヤノンも、カメラ不況の荒波を受けている。
　同社の売り上げのうち、カメラを含む事業を展開するイメージングシステムズの決算内容を見ると、コンパクトデジカメの売り上げ額は、'16年4〜12月決算で対前年比でマイナス38%、デジタルカメラはマイナス20%だ。
　「この傾向は、国内でデジタルカメラを扱うオリンパス、ソニー、パナソニックなども、大小の差はあれ、全体として不振の壁にぶち当たっています」(同)
　各カメラメーカーが会員の一般社団法人カメラ映像機器工業会(CIPA)の統計でも、国内メーカーの総出荷台数は、カメラ業界がピーク時の'10年に1億2146万台、金額にして1兆6432億5000万円だったのが、'16年には2419万台、金額も7102億円と激減。

　こうした流れは、小売業界でも顕著に表れている。