TDL入場者数回復の裏に潜むアミューズメント事業のジレンマ

　東京ディズニーリゾート(TDR)を運営するオリエンタルランドが10月2日に発表した、2017年4〜9月のディズニーランドとディズニーシーの合計の入園者数は、前年同期比3.1%増の1477万5000人で、4年ぶりに前年実績を上回った。季節に合わせたイベントや新しいアトラクションが好評で、数字を押し上げたようだ。
　「オリエンタルランドが今年4月に発表した向こう4年間の中期経営計画では、『美女と野獣』をテーマにした新エリアやアトラクションの建設、また混雑解消に力点を置き、顧客満足度を高める意向を示したものの、株主の多くからは『目新しさが感じられず、大きな成長は見込めない』と散々な評価。発表翌日の株価は前日比147円安の6303円まで下がるなど、あまり景気のいい話は聞かれませんでした。TDRと言えば、最近話題になったのが従業員の過酷な労働環境。経営の効率化を求めるあまり人員を削減しすぎたため、1人当たりの労働負荷が過剰になり、それに伴うサービスの劣化が指摘されていました」(経済記者)

　今年の夏、ディズニーランドとディズニーシー両方を訪れたという客が、SNS上に入場者数増の実感や弊害についてこんな書き込みをしている。
　《ランドは工事中のアトラクションが多く、夏休み期間中なのにひどい混雑はなかった。一方、シーはものすごい人で、人気のアトラクションは開園後すぐにファストパスがなくなってしまったほど。数年前と比べると入場者数が多すぎて、常に人にもまれている状態だった》

　利益を追い求めるために入場者数を減らすわけにはいかず、増えすぎるとサービスの低下につながってしまう。ましてや利益確保のために従業員も増やせない。アミューズメント事業ならではのジレンマだ。
　株主ではない一般利用者からしてみれば、目先の利益を目くじら立てて追わずとも、きちんと教育された従業員が余裕ある人員でもてなし、末長く経営してくれることが一番の喜びなのだが…。