フランスの女優のカトリーヌ・ドヌーブをはじめとした100人の著名な女性が先ごろ、アメリカ映画界の関係者がハリウッドで長年黙認されてきた性的加害行動（セクハラ）を強く糾弾する騒動、いわゆる“Me Too”運動に対して、「男性が女性を誘うのは犯罪ではない」とフランスの新聞『ル・モンド』に掲載された公開書簡のなかで主張し、大騒ぎになった。
「彼女たちが吐露した内容は“新たなピューリタニズム（清教徒的な過剰な潔癖主義）”の波が起きているとの警告で、『強姦は犯罪だが、誰かを口説こうとするのは、例えそれがしつこくても、あるいは不器用でも、犯罪ではない』とした上で『一部の男性による権力の乱用を指摘するのは正当で必要なことだが、ひっきりなしに続く糾弾の波は、収拾がつかなくなっている。このせいで、まるで女性が無力で、慢性的な被害者であるかのような雰囲気が垣間見え、女性をそのように見る風潮が生まれているのはいかがなものか』とも指摘しているのです」（仏在住日本人ジャーナリスト）
しかしその後には、同じく仏紙『リベラシオン』で「（批判によって）心が傷ついたセクハラ被害者に謝罪する」との公開書簡を発表し、前言を翻している。
ブリジット・バルドーも「Me Too」を批判
そこへ口を挟んだのが、20世紀のヨーロッパを代表するセックスシンボルのブリジット・バルドーだ。1月18日発売の写真週刊誌『パリ・マッチ』のインタビューのなかで、「一般女性はともかく、女優が（セクハラ被害）言い募るのは偽善的でばかげている」と述べ、被害を告発する女優たちに批判的な意見を表明した。
「同誌のインタビューは、バルドーの半生を振り返る長いものでしたが、そのなかで『役を獲得するためにプロデューサーらを誘惑する女優はたくさん見た。それなのに自らをセクハラ被害者と位置付ける人が多い』などと語ったのです。ドヌーブが謝罪した3日後のことでした」（同・ジャーナリスト）
日本でも小室哲哉の不倫疑惑報道に端を発し、議論が紛糾している。人それぞれの価値観が違う問題だけに、明確な議論の終着点を設定するのは難しい問題になるだろう。
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