YouTubeに大敵？ インスタの新動画アプリがネットで話題、その裏側に潜むリスクは

　現地時間20日、アメリカのInstagramが新アプリ『IGTV』の配信を開始すると発表。本拠地サンフランシスコで行われた発表イベントでは、Instagramの月間アクティブユーザーが10億人を突破したことも伝えられた。ネット上ではすでにIGTVについてさまざまな意見が交わされている。

　同アプリは、ユーザーが自身のチャンネルを作って動画を投稿し、それをフォロワーが視聴するサービスだ。動画はInstagramアプリからも視聴できるという。特徴は、縦型のフルスクリーンで見られるという点で、スマホを横にしなくてもスムーズに動画を楽しむことができる。さらにこれまでInstagramに投稿できる動画は最長1分間とされていたが、IGTVなら60分まで可能になった。

　ネット上では「YouTubeは登録者が1000人までは15分までの動画しかあげられないから60分はすごい」「YouTubeに比べてアクティブユーザーは多いみたいだから、すぐに動画が集まるのでは」「あまりYouTubeとの違いを感じない…」など賛否両論あるものの、YouTubeとの比較合戦が起きている。

　アプリ提供開始直後ということもあり、注目されているのは同アプリの仕様や将来性だが、YouTubeと比較するならば、動画配信に付随するトラブルについても考える必要があるだろう。

　2010年、「銀魂」「NARUTO」などの人気漫画をYouTubeに無断で投稿し、著作権法違反の容疑で男子中学生が逮捕された。さらに翌2011年には人気アイドルグループ・嵐のコンサート映像を無断で投稿し、同じく著作権法違反の容疑で会社員の男が逮捕されている。

　2017年にはチェーンソーを持って三重県内にある運送会社の営業所に乗り込んだユーチューバーの男を、三重県警が暴力行為等処罰法違反容疑で逮捕。「さっさと荷物出せや」などと大声を上げ、男性従業員を脅す様子を動画として配信したという。逮捕された男は他にも大量のライターを入れたペール缶に火をつける様子など、過激な動画を投稿することでチャンネル登録者と動画再生数を増やしていたようだ。

　個人が動画を“気軽に”配信できるようになった今、こうしたトラブルが起きる可能性は極めて高くなったと言える。現時点では、IGTVでユーザーが広告収入を得られる仕組みはないが、今後クリエーターが収益を得られるようなシステムの提供も考えているという。そうなれば、YouTubeのように動画再生数を狙った過激な投稿も出てくるだろう。さらにリア充代行サービスなどを利用して“映え動画”のために奔走してしまうケースも多発しそうだ。ユーザー・フォロワーともに、モラルが問われる時代に入っているのかもしれない。