2017年の第1子平均出産年齢は30.7歳。35歳以上の初産も全体の2割、総出生数では3割弱になり、高齢出産が珍しくない状況です。
高齢になると流産の確率も上がり、「染色体異常」を持った子どもが生まれる確率もぐっと上がります。そこでいま注目されているのが「出生前診断」です。
今回は、これまで多数の新型出生前診断を行ってきた八重洲セムクリニックの奥野院長に伺ったお話を交えながら、出生前診断の実態に迫ります。
「出生前診断」とは？
エコー検査は胎児に影響を与えることなくできる検査（無侵襲検査）ですが、胎児がある程度の大きさまで成長しないと見えないことがあり、また微細な異常を発見することはできません。そこで「染色体レベルで異常がわからないか？」との考えが出てきたのです。
染色体レベルの検査の種類
まず注目されたのは「羊水検査」。妊婦のお腹に針を刺して羊水をとり、そこに含まれる胎児由来の細胞を調べるという検査方法です。羊水検査は微細な異常を除けば、診断精度は100％といわれていますが、流産の確率も約0.3％程度あります。費用は12〜15万円程度が相場のようです。
同様の検査に「絨毛（じゅうもう）検査」があり、こちらは胎盤の一部を採取して調べます。
次に「母体血清マーカーテスト」が登場します。これは妊娠中に変化するホルモンやたんぱく質量によって、21トリソミー（ダウン症）や18トリソミーといった染色体異常の確率を測定するものです。
あくまで確率が出るだけなので、精度としては低いものになります。費用は2〜3万程度です。