ブライダル業界「ウハウハ」“平成駆け込み婚”“新元号あやかり婚”特需に殺到！

　昨年後半から、平成のうちに結婚を望むカップルが増え始め、式場の申し込みが殺到した。特に、平成最後となる4月は“平成駆け込み婚”ニーズによって、どの式場もフル稼働状態。どうせなら新元号で結婚式を挙げたほうがめでたいように感じるが、当事者たちはそう思わないらしい。

　3月に式を挙げた30代のOLは、結婚を急いだ理由を「“平成ジャンプ”と言われたくなかった」と説明する。

　「“平成ジャンプ”とは、昭和生まれの人が、未婚のまま新元号を迎えることを指します。ツイッターやインスタグラムといったSNSで揶揄するように使われ、30代女性の間で“平成ジャンプ”を回避したいという気運が高まったようです」(婚活アドバイザー)

　逆に若い世代は新元号になってから式を挙げたい人が多く、ブライダル業界の特需はしばらく続きそうだ。

　「祝賀ムードの新元号にあやかった“新元号あやかり婚”特需もあり、5月も式場の空きがない状態です」(前出・式場関係者)

　さらに、10月には消費税の増税が控えているため、ブライダル業界はジューンブライドの6月以降も慌ただしくなりそうだ。

　「増税前の挙式を目指している男女の間では、結婚相談所や婚活イベントの需要も高まっています。特にシニア層が婚活市場に増えていて、高齢者向けの婚活イベントは常に満員御礼。恋愛マッチングアプリでも、60代のユーザーが急増しています」(前出・婚活アドバイザー)

　一方、離婚問題を専門とする弁護士は、「今年は夫の定年退職後に熟年離婚を希望する女性の相談が増えている」と苦笑する。

　「増税前にマイホームを売却して、退職金の支給後に離婚するにはどうすればいいのか、といった相談内容が多いですね」

　改元を機に、家族も住まいも失う“新元号あやかり離婚”が、今年のトレンドにならないことを祈るばかりだ。いま、世の妻たちは「賢い離婚の仕方」や「離婚を決意したらやっておくべき4つの準備」ということを日々勉強中だという。まったく、男はつらいよ！