たけし事務所、週刊誌に『法的処置』 報道の「ギャラ1.5倍要求」は業界最大のタブー？

　先ごろ離婚を発表したビートたけしに関する記事を『週刊新潮』(新潮社)および同誌のウェブサイト「デイリー新潮」が報じた。記事によれば、実質的な個人事務所T.Nゴンを取り仕切るたけしの愛人が、絵画の売却や、1本300万円と言われるたけしのテレビ出演のギャラを1.5倍に要求するなど、スタンドプレーが目立つという。この報道に対し、たけしの所属事務所T.Nゴンは20日、「いずれも事実に反する内容」「断じて許し難いものとして、法的措置をとることとしております」とのコメントを報道各社に向けて発表した。

　ここで報じられていた「ギャラの1.5倍要求」というのが、最も“業界のタブー”だという。

　「タレントのギャラは当然ながら新人時代は最低値から始まり、人気が出るごとに上昇して行きます。これは放送局、制作会社、テレビ番組ごとにばらつきがありますが、やはり横のつながりがある業界ゆえに、そのタレントの相場が出来上がって行きます。一度アップしたギャラは、人気が落ちたとしても基本的に据え置きのままです。その代わりに、それ以上のギャラアップは要求しないのが業界の不文律と言えます。たけしの愛人はそのタブーを侵してしまったと言えるでしょう」(業界関係者)

　ただ、大物芸能人がいつまでも高額ギャラで出続けるわけにはいかない。そこで新たな動きが生まれる。

　「基本的にギャラのダウンは、タレント側から申し出る形となります。逆に一度ギャラが下げると、そちらの価格で据え置きとなりますので、考えどころでしょう。さらに、文化人枠や特別出演といった形で、安いギャラでの出演を引き受ける場合もありますね。ギャラダウンをしても再びテレビに出るのか、それとも大物として据え置きの高額ギャラを要求し続けるのかは、本人がどう判断するかによるでしょう。いずれにせよ、大物芸能人が今以上のギャラを要求するのは業界の慣例に反するものです」(前出・同)

　たけしは愛人にベッタリであり、たけし軍団のガダルカナル・タカの進言にも耳を貸さなかったと言われる。たけしの長男が『週刊文春』(文藝春秋)において、実父と音信不通状態にあると告発したことも記憶に新しい。業界のルールすら無視する愛人の暴走というのはどこまで真実なのだろうか。続報が待たれる。