カンニング竹山が、芸人の闇営業問題に関連して投下したツイートがバズっている。
竹山は6月25日、「反社会的勢力から出版社がもしスキャンダル等々の写真やデータを買っていたとしたらまずそこが一番の問題だと思う」とのツイートを投稿。賛否を含め500件以上のリプがついており、ひとつの問題提起となった形だ。
同ツイートで竹山は「もし買っていたとすれば誰から幾らでどんなルートで買ったのかを世間に説明する必要があるのでは？」と主張。この投稿については《まさに正論！》という意見と、《論点外しだ》といった反論が渦巻いている。だが、いずれにせよ竹山が提起した疑問への答えを知りたいという層は多いはずだ。その点についてある週刊誌記者が指摘する。
「今回の闇営業問題は写真週刊誌『フライデー』の記事が発端ですから、竹山の疑問は同誌に向けられたものでしょう。そしてその答えですが、世間一般に名前を知られているような出版社が、反社会的勢力から写真を買うことは、まず考えられない。なぜかといえば、出版社はテレビ局と同じく広告売上で成り立っている部分が大きいほか、マンガや小説の商品化や映像化を含めて数えきれないほどの契約書が交わされています。それらの契約書には必ず反社会的勢力排除の条項が含まれており、契約相手はもちろん、自社についても反社会的勢力に対して利益供与しないよう縛られているのです。それゆえ“写真を買う”といった金銭の授受は厳格に禁じられており、どんなに貴重なスキャンダルであっても、相手を現役の反社と認識したうえで写真や映像を買い取ることは、ありえません」
もし反社会的勢力に“写真購入”という形で金銭を供与していれば、その出版社自身が自分の首を絞めることになる。だが、こんなケースもあるという。
「例えばフリーのライターが個人として写真を購入するという場合もあったようです。そうなれば、購入したものか無償提供されたものかわからない。ただ、コンプライアンスが徹底されたいまは、そうした取材手法もとりづらくなっているはずです」（前出・週刊誌記者）
法令遵守の時代には、反社会的勢力がスキャンダル写真を売ろうにも、買うところなどないというのが実情のようだ。