新型コロナウィルスの影響で自宅での作業を行ういわゆるリモートワークまたテレワークと呼ばれるものを活用する企業が増えて来ており、それに伴い効率化を計るためにZoomやSkypeなどでオンラインミーティングを行う企業が急激に増えてきている。
緊急事態宣言が解除されたもののまだ完全にリモートワークから脱却出来ていない企業もあり、また新型コロナウィルスの自宅作業を切っ掛けにオフィスをなくした企業もあるくらいだ。
・「中小企業のテレワーク応援プロジェクト」を始動テレワークを中心とした「新しい働き方」は、これまでも生産性の向上や柔軟な働き方を叶えるため叫ばれてきたが、新型コロナウイルス感染拡大に伴い、企業は益々、取り組まざるを得ない状況となっている。大手企業では対応が進む一方、中小企業では社内体制やハード面の整備、セキュリティの確保といった様々な課題がハードルとなり、テレワークの導入に踏み切れていない企業が多く存在する。
このような課題に対し、一般社団法人日本テレワーク協会の協力のもと、NECパーソナルコンピュータ株式会社、Dynabook株式会社、デル株式会社、株式会社日本HP、レノボ・ジャパン合同会社などのパソコンメーカーと日本マイクロソフト株式会社がひとつとなり、「中小企業のテレワーク応援プロジェクト」を始動する。
テレワークに最適なパソコンのご提案に加え、無料でお使いいただける「Microsoft Teams」を提供。また、本プロジェクト特設サイトにて、中小企業がテレワークを始めるために必要な準備やその後定着させるまでのアドバイスをわかりやすくまとめた「中小企業のためのテレワークガイド」も無料で提供し、円滑なテレワークの導入をサポート。