サイバーセキュリティサービスの市場規模、2019年の668億7000万米ドルからCovid-19の影響で2021年は減少するも、2023年には911億米ドルまで

株式会社グローバルインフォメーションは、市場調査レポート「サイバーセキュリティサービスの世界市場（2020年～2030年）：Covid-19の影響による成長と変化」 (The Business Research Company ) の販売を9月15日より開始いたしました。

サイバーセキュリティサービス市場は、IT業界や通信業界などで利用されるサイバーセキュリティサービスの販売で構成されています。サイバーセキュリティとは、オンライン攻撃、データの破壊・盗難などに対して、ネットワーク、コンピュータ、ソフトウェア、データを安全に保護するために設計された技術、プロセス、慣行の集合体を指します。また、情報技術のセキュリティとして認識されることもあります。

サイバーセキュリティサービスの市場規模は、2019年の668億7000万米ドルから2020年にはCAGR－2.1％で654億6000万米ドルに減少すると予想されています。減少の主な原因は、企業の収益に影響を与え、サイバーセキュリティサービスへの投資を制限したCOVID-19の発生による経済の減速にあります。その後市場は回復し、2023年には911億米ドルに達し、CAGR11.64％で成長すると予想されています。

北米地域の市場が最大を占める

市場は、セキュリティタイプ別にネットワークセキュリティ、エンドポイントセキュリティ、アプリケーションセキュリティ、クラウドセキュリティ、その他に分類されています。また、ユーザータイプ別には大企業、中小企業に分類され、業種別には航空宇宙・防衛、BFSI、公共部門、小売、ヘルスケア、IT・通信、エネルギー・公益事業、製造業、その他に分類されています。

大規模なサイバー攻撃の増加は、市場の成長を牽引する重要な要因となっています。サイバー犯罪の主な動機は、政治的な競争、金銭的な利益、負の信頼性、外国との競争、宗教団体の過激な関与などですが、そのほとんどは金銭的な利益を目的としています。WannaCry、Petya、NotPetya、BadRabbitなどは、大企業や政府機関を標的にしたランサムウェアの代表的な製品です。