北大と共同開発した「地中熱ヒートポンプシステム」を採用！札幌の工務店・棟晶株式会社が“一次エネルギーの収支ゼロ”を実現した新社屋を完成

新社屋のリノベーションには、NEDO（国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構）が支援。年間約17℃に保たれた地熱を活用し、冷暖房時のエネルギー消費の大幅カットに成功しました。「京都議定書」が目指すCO2削減に、リノベーションを通じて貢献するべく誕生した建物です。

新築・注文住宅やマンションリノベーションなどを手がける、棟晶（とうしょう）株式会社（本社：北海道札幌市、代表取締役社長：早坂 晶秀）は、設立10周年を機に、ゼロ・エネルギー・ビルディング（ZEB）にリノベーションした新社屋に本社を移転したことをお知らせします。

▼　棟晶（とうしょう）株式会社｜公式サイト：https://t-syou.jp/　

■「京都議定書」が目指すCO2削減に、リノベーションを通じて貢献

地球規模で温暖化が進む中、1997年に開催された国連気候変動枠組み条約の締約国会議（COP3）において「京都議定書」が採択。世界で初めて定められたCO2削減目標に向け、国際社会が協力して取り組む一歩を踏み出しました。

「家の燃費を科学する」をモットーとする棟晶も、削減目標を達成する一つの手段として、「リノベーションが社会に貢献できることを証明したい」と決意。全国に多数存在する古い中規模オフィスビルを、建物で消費する一次エネルギーをゼロにすることを目指した「ZEB」にリノベーションするための実証実験を兼ねて、このたび新社屋を誕生させました。

■年間約17℃に保たれた地熱を活用、冷暖房時のエネルギー消費を大幅カット
新社屋のリノベーションには、NEDO（国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構）も支援。

建物には、年間を通じて約17℃という安定した温度の地熱を活用すべく、北海道大学工学部と共同開発した、地中熱ヒートポンプシステムを採用しています。