今年3月30日、視聴率調査を行っているビデオリサーチ社が「個人視聴率」を導入したことで、テレビ業界に大きな変動が起きている。
これまで、テレビ番組は「どれだけの世帯が番組を見たか」を示す「世帯視聴率」が重要視されていたが、近年では「性別や年齢などの項目別で、どれだけの人が番組を見たか」が分かる「個人視聴率」が重要視されるようになってきているのだ。
「特にスポンサー企業のターゲットとなる、購買力の高い若者やファミリー層、13~49歳の“コア層”の個人視聴率が重要視されています。
日本テレビは13歳から49歳を“コアターゲット”と定め、10年近く前から若年層に支持されるような番組作りに取り組んできました。フジテレビも同様の層を独自に“キー特性”と呼び、13~49歳の個人視聴率を重視するという方針を、今年の4月から打ち出しています。
また、TBSも2019年3月時点で、“『ファミリーコア(Fコア)』と呼ぶ、13~59歳の視聴者層を強化したい”と説明しています」(制作会社関係者)
■シニア向けのテレ朝も方針転換
一方のテレビ朝日は、今年3月31日に行った定例会見の中で「個人視聴率が導入されたからといって、特に変える点はありません。時間帯を考え、番組のバランスを取っていく。オールターゲットにテレビをご覧いただけるすべてのみなさんに楽しんでいただける番組作れるように今後も頑張りたいと思います」としていた。
「『相棒』や『科捜研の女』など、シニア向けのコンテンツが多く、定例会見でも“今までと変わらない”と語っていたテレビ朝日ですが、今春からあからさまにコア層の個人視聴率を重視するようになってきているんです。