電動トラック・バス市場、電池式電動パワートレインが台頭　水素燃料電池の採用も重要なポイントに

株式会社グローバルインフォメーションは、市場調査レポート「トラック・バス向け電動化パワートレインにおける価格とアーキテクチャ：商用車向け電動化パワートレインの売上と価格」 (Interact Analysis) の販売を2月8日より開始いたしました。

商用車の燃焼エンジン販売はピークに

商用車市場では、内燃機関を搭載した商用車の販売が2030年までにピークを迎えると予測されています。

政府の政策や補助金、フリート事業者の持続可能性目標、低排出ゾーン、総所有コストの改善などが組み合わさり、代替燃料の商用車への長期的な移行を後押ししています。一方で、電気自動車への移行の速度は市場ごとに大きく異なります。

アジア太平洋地域では、ハイブリッド車を含む内燃機関搭載の商用車の登録台数は2027年にピークを迎えると予測されています。中国では、ピークはさらに早く訪れ、実質2022年になる見込みです。一方、インドと東南アジアでは力強い成長を続けており、その勢いは中国による交通システムの脱炭素化の成果を払拭すると考えられます。

EMEA（欧州、中東、アフリカ）では、内燃機関搭載商用車の登録台数のピークは2024年になると予測されています。しかし、COVID-19からの回復の軌跡とグリーンテックへの注目度によっては、より早く達する可能性があります。

北米では、内燃機関を搭載した商用車の登録にピークはなく、2030年まで、市場は成長を続けると予測されています。補助金の不足と燃料価格の低さから、電動化車両のTCO（総所有コスト）ポジションは説得力がありません。バイデン政権が市場にどのような影響を与えるかは不明ですが、内燃機関を搭載した商用車の売上がピークに達するには、2030年までに毎年数十万台の車両を電動化するという政策的立場が必要になります。

内燃機関搭載車のピーク後に備えるサプライヤー

エンジンの販売がピークを迎え、その後減少すると、エンジンメーカーは、研究開発やエンジン工場への大規模な投資を正当化するのに苦労するでしょう。その場合、資本コストのリスクを回避するための企業提携、あるいは厳しい排出ガス規制を満たすための投資が必須となる事が考えられます。