総合人材サービスのマンパワーグループはこのほど、日本を含む世界42ヶ国・地域の雇用主を対象に、働く女性の現状や、企業・組織における女性活躍推進の調査結果をベースにした労働白書「2024年 働く世界の展望 女性の仕事の現状と未来」を発表しました。
■働く女性の状況、企業・組織におけるジェンダーギャップ解消に向けた取り組み
世界的に、半分以上の職種で、ジェンダー平等の取り組みが順調に進んでいるとは言えないことが明らかになりました。
調査に回答した企業の3分の1が、ダイバーシティ、公平性、インクルージョン、帰属意識（DEIB）の取り組みはあるが、目標に対して進捗が遅い、またはほとんど進捗がないと答えています。
■ジェンダー平等を推進するために、企業・組織が提供している新しい働き方
現在、仕事のあり方や環境をめぐり、3つの大きな変化が起きています。柔軟性が向上し、大規模なスキルアップとリスキリングが必要とされ、テクノロジーの融合が進んでいます。
このように職場が大きく変化したことを受け、同社は、新しい働き方がジェンダー平等に与える影響を調査しました。
グローバル全体では、37％の雇用主が、多様な人材の確保に最も効果的なのは、柔軟な働き方を導入することであると回答しています。
データによれば、従業員のフィードバックやディスカッションを通じて柔軟な働き方のルールを共同で作り上げるという施策も非常に有効であることがわかりますが、地域や業種によって、取り組みに差があることが明らかになりました。
例えば、中南米では48％が効果的な施策を打ち出しているのに対し、ヨーロッパ・中東・アフリカ地域では、その割合は36％にとどまっています。
柔軟な働き方をめぐる意見交換の実施については、業種間で特に大きな隔たりが見られました。効果的な施策を実施している割合が最も高い業種は「情報技術（IT）」（44％）で、最も低いのは「エネルギー／公益事業」（32％）でした。