モデルナ・ジャパンは12日、新型コロナワクチンに対する意識調査の結果を発表した。
調査は、モデルナが日本を含むアジア太平洋地域の5市場(シンガポール、台湾、香港、韓国、日本)において、9月13日から10月9日まで実施。
日本は、新型コロナワクチンの接種意向が5市場で最も低く、「接種する」と回答したのは28.5%、「しない」と回答したのは41.3%だった。
調査を実施したアジア5市場の平均は45.3%、 最も接種意向が高かったシンガポールは約60%。
日本は、新型コロナウイルス感染症とインフルエンザのワクチンを同時に接種する意向についても最も低く、「同時に接種する」と回答した人が13.3%だった。
なお、アジア 5市場平均は32.9%、最も高い香港は46.5%。
過去12カ月で、新型コロナワクチンを接種した人は、日本が13.6%と最も低く、5市場平均は22.2%だった。
新型コロナワクチンとインフルエンザワクチンの両方を接種した人も、APAC中最低の11.2%、アジア5市場平均は18.5%。両方を接種した人が最も多かったのは台湾の23.3%。
また、接種意向がない理由については、「副反応が心配」、「新しい変異株に対応したワクチンは効果がない」が多く、「接種費用」を上回った。
さらに、新型コロナ、インフルエンザ、RSウイルス、肺炎球菌の各ワクチン接種を重要と考えるかについて質問したところ、インフルエンザワクチンを重要と答えた人が最も多く、次に新型コロナワクチンが続いた。
この傾向は、どのアジア5市場でも同じだった。
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