松井証券株式会社が全国の社会人5年目までの若手ビジネスパーソン1,000人を対象に実施した調査により、約3割が「いくら貯金があっても安心できない」と回答し、将来の金銭的な不安を抱えていることがわかった。特に一人暮らし（賃貸）を始めたことが将来への備えを意識する大きな転機となっており、貯蓄だけでなく少額投資にも関心が高まっている現状が明らかになった。
居住形態で分かれる金銭感覚 投資に前向きな一人暮らしと慎重な実家暮らし調査によれば、社会人5年目までの31.1%が「普段から将来必要なお金について考えている」と回答。一人暮らし（賃貸）を始めるタイミングで将来の資金について意識する人は35.9%にのぼり、実家暮らしの17.9%と比べて2倍以上という結果になった。一人で生活を切り盛りする中で、日常的な支出の管理だけでなく、将来の備えへの意識も高まる傾向がみられる。
貯蓄の目的に関しては、「いざというときに備えて」が全体の39.8%で最も多く、突発的な支出に対応するための蓄えが重視されている。居住形態別では、実家暮らしが「趣味のため」を2位に挙げる一方、一人暮らし（賃貸）は「老後のため」が次点となっており、より長期的な視点でお金を考える傾向になっている。
また、「いくら貯金があれば安心できるか」という問いに対しては、全体の34.2%が「いくらあっても安心できない」と回答した。中でも実家暮らしの38.9%がこの選択肢を選んでおり、一見経済的に余裕があるように見えるが、逆に漠然とした不安を強く感じている様子がうかがえる。一方で一人暮らしの回答者ではこの数字が29.3%とやや低く、より現実的な金額に基づいた判断をしているとみられる。