ビデオリサーチ、在阪民放３局とデータ放送の接触状況をまとめる

株式会社ビデオリサーチ(本社：東京、社長：秋山創一)は、朝日放送株式会社、関西テレビ放送株式会社、讀賣テレビ放送株式会社の在阪民放３局と共同で、データ放送の接触状況に関するパネル研究調査を実施し、その調査結果をまとめましたのでお知らせしますとともに、その一部をご紹介いたします。

株式会社ビデオリサーチ(本社：東京、社長：秋山創一)は、朝日放送株式会社、関西テレビ放送株式会社、讀賣テレビ放送株式会社の在阪民放３局と共同で、データ放送の接触状況に関するパネル研究調査を実施し、その調査結果をまとめましたのでお知らせしますとともに、その一部をご紹介いたします。

本研究は、データ放送の接触実態を把握し、データ放送自体のメディアパワーを考察することを目的に行いました。調査対象世帯では普段と変わらない視聴環境でデータ放送の接触測定を行えるよう、各局のデータ放送プログラムの中に接触測定用のタグ（プログラム）を埋め込みました。測定をした接触情報はテレビに接続されたインターネット回線を通じて収集し、ほぼリアルタイムで確認ができるフレームを構築しました。
今回、パネル調査で接触測定用のタグを用いて複数の放送局と同時期にデータ放送の測定を行ったのは日本で初めてのケースとなります。

以下、今回の調査結果のポイントをご紹介します。
■データ放送接触測定タグによる測定から
（１）日々の平均利用率は　ユニーク世帯ベースで15.9%。　【図表1】
（２）全42日間の調査期間におけるデータ放送の平均利用日数は　9.3日。
また、1ヶ月間のデータ放送の利用率はユニーク世帯ベースで約7割に達し、テレビ放送の中のもう一つの
メディアとして利用されていることが考察できます。　【図表2】
（３）『視聴キャンペーン』や『特別番組での番組連動コンテンツ』などを実施した時にはデータ放送への
アクセス数が通常時よりも増えるという一定の効果も確認することができました。