アメリカの都市部では既に犯罪者を予測するソフトウェアを使用

　アメリカのいくつかの主要都市では、データに基づき将来の犯罪者を予測するソフトウェアがすでに採用されている。

　例えばシカゴでは、400人が記載された「潜在的な被害者と暴力癖のある容疑者」をまとめたリストを保有している。このリストに記載された人物には警察官が訪問し、監視対象となっていることを告げ注意を促す。似たような制度は、最近まで殺人事件発生率が上昇していたミズーリ州カンザスシティでも採用されている。同制度の存在は、誰の許にもある日前触れもなく警察がやってくる可能性があることを意味する。

　今回のような予測技術が話題になったのは実はこれが初めてではない。9月には日立データ・システムズが予測犯罪分析（Predictive Crime Analytics＝PCA）機能を組み込んだヴィジュアライゼーション・スイート4.5を公開し、犯罪発生確率が高い時間と場所を予測できる可能性を提示した。

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日立PCAはネットや物理的センサーからの情報を利用して、犯罪が発生率が高い場所を示したヒートマップを生成する。潜在的犯罪は1～100の脅威レベルで評価される。

　このソフトウェアはソーシャルメディアの投稿内容、防犯カメラの映像、狙撃探知システム、交通システムなど、ネットや物理的センサーからの情報を利用して、犯罪が起きる確率の高い場所を示したヒートマップを生成する。

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ワシントン中央部の犯罪発生率を示したマップ

　PCAは潜在的ディリクレ配分法（latent Dirichlet allocation＝LDA）という言語モデルを使用したものだ。