救急車も請求が！春の旅行前に確認しておきたい海外の医療費事情と対策

2016.02.05 21:17 Woman Money

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海外旅行にはお金の計画が欠かせませんが、万が一、旅先で病気やケガをしたときの費用も考えておかなければいけません。

気をつけているつもりでも、カフェのテラス席でお茶をしていたらテントが頭上に落ちてきた、などの“注意のしようもないハプニング”を、実際に筆者は何度も目にしています。
日本以外の国で、もしも病院に行くことになくなったら……。

そこで今回は、海外の医療費事情と対策を、フランス在住のファイナンシャルプランナーの筆者がご紹介します。

■国によっては非常に高い医療費

日本の健康保険が使えない海外では、医療機関にかかった時の費用は全額自己負担。普段、日本で医療機関に払う金額は3割なので、100％払うことを考えるだけでも大きな金額になるのは想像できるでしょう。

そればかりではありません。国によっては医療費そのものがビックリするほど高いことがあります。外務省の情報『世界の医療事情』によると、例えばアメリカのニューヨーク（マンハッタン区）では、貧血で2日間入院しただけで234万円（1ドル＝117円で換算）の請求が実際にあったそう。入院に至らなくても、一般の初診料だけで約18,000円～35,000円になるようです。

■救急車に乗ったらお金がかかる

日本でも昨年から救急車の有料化が検討されはじめましたが、海外では救急車の利用は有料の場合が多いです。国にもよりますが、基本料金＋走行距離で決定されることが多いよう。

例えばハワイ(ホノルル)では、基本料金が48,700円～64,900円、走行距離が1マイル(約1.6km)ごとに1,100円加算されていきます(2016年1月現在ジェイアイ傷害火災保険株式会社データ参照)。

■日本語アシスタントがあると安心だけど……

実はフランスでは、優秀な医師と高い医療技術を誇りながら、医療費面では比較的安めです。しかしながら医療システムはかなり複雑で、血液検査をする機関、レントゲンを撮る機関など各専門機関が点々と分かれています。

日本の病院のように、診察・検査・治療をワンストップで行うことはできない場合がほとんどで、医療機関に行くだけでも至難の業。こんなときはやはり、日本語で説明してくれるアシスタントサービスがあると便利です。

フランスに限らず、日本人がよく行きそうな大きな都市には日本語対応をしてくれる私立の医療機関もありますが、料金は現地の人が行く一般の医療機関よりも高くなります。

■健康保険の海外療養費制度

海外の病院や医療施設で受けた医療行為でも、医療費の支払いをした翌日から2年以内であれば、日本の健康保険から医療費の一部の払い戻しを受けることができます。これを『海外療養費』といい、日本国内で『保険診療』と認められているものであれば海外療養費の支払対象になります。

海外の医療機関では、一旦100％を支払います。後日、自分が加入している健康保険組合や、国保の人なら市町村の窓口で申請することで、自己負担分（3割等、患者負担分）を引いた残りが海外療養費として戻ってくるという仕組みです。

ただし、医療費の計算は、海外で実際に払った金額によるのではなく、「日本の医療機関で同じ傷病の治療をしたらいくらの医療費になるか」という仮定の元に計算されます。

また、海外で払った金額が日本の仮定の額よりも低い場合は、その低い額を元に海外療養費が計算されることには注意してください。