子どもにちゃんと教育を受けさせたい、と親であれば誰しもが思いますよね。しかし、ソニー生命が大学生以下の子どもがいる男女1,000人に行った調査によると、“教育資金に不安”と答えた方が約8割でした。

さらに、小学生以下の子どもがいる親では“いくら必要かよくわからない”と答えた方が約6割という結果だったのです。

確かにまだ、赤ちゃんを抱える親にとっては、子どもが生まれたばかりで、正直将来の教育費用といわれてもピンと来ないという、パパ、ママもいらっしゃるかもしれません。ですが、子どもの教育費用の貯金は早い内に始めた方がお得な場合があります。

そこで今回はファイナンシャル・プランナーである筆者が、少しでもパパやママの不安を解消できるよう、“教育費にかかる金額と準備方法”についてお伝えします。

■0～3歳児の子どもを持つ両親が「これから考えなければいけない教育費用」

教育費は幼稚園から大学まですべて公立学校に通ったとしても一人のお子さんにつき約1,000万円の費用が掛かります。これは学校への納入金だけでなく、塾代やおけいこ代を含んだ数字です。

もし、すべて私立学校に通い、大学は私立理系に進んだとすると約2,600万円もの教育費がかかります。

もちろんこのお金が一度にかかるわけではありません。高校生までは学校以外での教育費毎月約1万円を含めて、家計の中でまかなうのが基本です。

しかし、大学入学時には受験のためにかかるお金も含めると、最低でも“200万円程度”の準備が必要なのです。

■教育資金を準備する時のコツ

大学入学時の200万円を急に家計からねん出するのは大変なことです。早い内からの計画的な教育費の準備が必要でしょう。

教育費の準備に決まりはありませんが、“先取り貯蓄で手元にお給料が来る前に、必要な額を積み立ててしまう”のがコツです。

もし、子どもが0歳から3歳まで毎月1.5万円、小学校から中学卒業まで毎月1万円の児童手当をすべて積み立てるとすると“198万円”になります。これだけでもなんとか大学入学時の目標は達成できそうですよね。

■「学資保険」がオススメの理由3つ

教育費の準備といえば“学資保険で”と考える方も多いでしょう。必ずしも学資保険で教育資金を準備しなくてはいけないわけではありませんが、パパやママたちに学資保険をオススメしたい理由は下記の3点です。

（1）加入時に目標の金額を設定してしまえば、何も考えなくても教育費が貯まる。

（2）ライフプランに合わせた受取時期の設定ができる。（例えば、大学入学時に一括で受け取ることもできれば、小学校、中学校、高校入学時などに分けて受け取ることもできる）

（3）貯蓄型の学資保険の場合、あらかじめ約束された返戻率（利率）で学資金を受け取ることができる。

これらのことを考えると、貯金が苦手、面倒くさがり屋な両親たちにとって、学資保険は助かりますよね。しかし、途中で解約をすると払い込んだ保険料を下回る額しか戻ってこないので気を付けてください。

いかがでしたでしょうか。

もし、無理なく積み立てるということを考えるのであれば、例えば5,000円を学資保険で、5,000円を預金で積み立てるというのも一つの方法です。

また、準備期間は長ければ長いほど毎月の積立額は少なくて済みます。子どもの未来の希望を実現させてあげるために、さっそく今日から積み立てを計画してみてはいかがでしょうか。

【参考】

※ 子どもの教育資金と学資保険に関する調査2016 – ソニー生命保険株式会社

【著者略歴】

※ 有田美津子・・・ファイナンシャル・プランナー。7年間の専業子育て主婦を経験後、住宅販売・損保会社・都市銀行の住宅ローン窓口を経て独立。自身の仕事と生活体験を大事に子育てママを応援するＦＰ。社会人となった一男一女の母。近著・監修：『トクする住宅ローンはこう借りる』（自由国民社）