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■調査結果（抜粋）
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・企業内で共有される有益な情報は、「業務に関連する情報」が上位を占めている。
・有益な情報共有は業績に影響があると約6割が考えており、その理由として「方向性が一致する」「業務の効率がよくなる」が多く挙がっている。
・情報共有時の「情報が不正確」「わかりにくい」といった不満について、動画の活用により解消できると考えている人が多い。

＜その他、レポートでは以下の内容をご確認いただけます＞
・社内情報共有をどの程度実施しているか
・社内報を実施しているか（紙の社内報／社内ポータルサイト）
・どのような情報を共有しているか
・情報が充分に共有されていると思うか
・動画活用のメリットは何か
・動画による社内情報共有をどの程度実施しているか
・ご導入いただいているお客様の事例ご紹介
レポートお申し込みフォーム： https://page.jstream.jp/inner_report2016.html

＜調査概要＞
【調査方法】 インターネット調査
【調査対象】 20～59歳男女で、従業員数2人以上の会社にお勤めの正社員（経営者含む）
【調査時期】 2016年2月～3月
【調査地域】 全国
【有効回答数】 スクリーニング調査：10,562サンプル
　　　　　　　 本調査：1,013サンプル
【調査機関】 株式会社インテージ

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■株式会社Ｊストリームについて
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Jストリームは1997年の設立以来、動画配信を主軸として事業展開を続けております。独自の配信ネットワークを活用した動画配信のみならず、これまで積み上げてきたノウハウを活かした動画の企画・制作・運用から、Webサイト制作、システム開発まで、総合的なサービスを提供し、企業のマーケティングやコンテンツビジネスなどを支援しております。