Jリーグは今季アジアNo1チームを決めるACL(アジア・チャンピオンズ・リーグ)で8強に1クラブも残れなかった。一方、圧倒的な資金力で海外の有名選手や監督を“爆買い”する中国クラブは2チームが準々決勝に進出。このままではアジアのクラブチームは中国のスーパーリーグ勢が中心となるのは必至で、Jリーグ最強神話はすでに過去のもの。日本としては、資金と戦力を1クラブに集中し、アジアNo1のクラブを作る必要に迫られている」(スポーツ紙デスク)

　その流れの中で、大きな動きが発覚した。浦和問題を協議した9日の臨時理事会で、Jリーグが年間100億円にのぼる放送権料契約を結んだことが分かったのだ。英国に本社を置く、メディアコンテンツ売買会社パフォーム・グループを中心にNTT、スカパー！を加えて、100億円×5年の総額500億円の大型契約である。
　「見逃せないのは、増額分を世界のスター選手や名監督の獲得資金に充て、Jリーグの活性化とレベルアップを図るとしていること。要は“新生浦和レッズ支援”です。三菱重工出身で浦和監督も務めた原博実副チェアマンは、Jリーグ創世記に立ち戻り、大物スター選手を日本に呼び寄せようと提唱している。今でこそ海外のスター選手に見向きもされず、中国にやられっぱなしですが、かつてJリーグにはジーコ、ストイコビッチ、ドゥンガ、レオナルドら世界的スターがひしめき、日本サッカー全体のレベルを引き上げた。バルセロナのメッシ、レアル・マドリードのC・ロナウドも、完全移籍は難くても、6カ月限定のレンタル移籍なら金銭面でも可能性はあるとみている」(レッズOBのサッカー解説者)

　一方、中国の家電量販大手、蘇寧雲商集団は6日、日本代表DFの長友佑都が所属するイタリアの名門クラブ、インテル・ミラノの新株と発行済み株式を取得し、約70%を2億7000万ユーロ(約330億円)で買収すると発表した。蘇寧は日本の免税店大手、ラオックスの親会社。日本代表の中心選手、本田圭佑が所属するACミランにも中国企業が食指を動かしている。
　「中国企業には自国選手をスターに育て、販売促進につなげるという思惑がある。そうなると、もろに被害を被るのが、同じアジア選手である長友や本田。今後の契約は微妙ですが、放出されるか中国のクラブで飼い殺しにあう可能性が高い」(海外サッカーライター)

　ビッグクラブに生まれ変わろうとしている浦和レッズ。500億円の資金を背景にメッシやC・ロナウドばかりでなく、長友、本田の呼び戻しも計画している。