規模の大きいインフラ系! データで見る「鉄道業界」の実態

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私たちの生活は鉄道と切っても切り離せない関係になっています。大学生のみなさんのなかにも、通学に電車を利用している人は多いのでは? そんな鉄道業は、売上高が7兆円ともいわれるほど大きな業界です。今回は総務省統計局のデータを基にして、鉄道業との関わりを考えてみることにします。

■売上高は7.1兆円(2011年調べ)、業界として見れば14兆円にも

総務省統計局のデータによると、「鉄道業」全体の売上高は7.1兆円にものぼっているそうです。就職サイトなどで見てみると、「鉄道業界」として民間の○○ホールディングスなど全体の売上が含まれるため、売上高が14兆円という計算になることも。いずれにせよ、鉄道業の市場規模が大きいことがわかります。

なかでもJR東日本、JR東海、JR西日本がトップ3になっており、旧国鉄ということから日本中に広がる鉄道網の根幹を担っています。それに続く民間鉄道事業者としては近鉄、東急が売上高1兆円クラス、阪急阪神が売上高営業利益率が突出して高いという市場になっています。

■鉄道輸送人員は東京、大阪と地方に分散

鉄道輸送に関わっている従業員数を人口1000人当たりに換算すると、まず東京、大阪の従業員数比率が高くなっています。人口も多いですが、それに伴って鉄道網の普及が著しいためでしょう。

一方、地方でも従業員数比率の高いところがあります。たとえば岩手、秋田といった東北や新潟、長野といった中部は新幹線が通っていることもあって高いです。また鳥取や香川といった新幹線の通っていない地域でも従業員比率が高くなっているところがあります。これらの地域は、都市圏からの主要鉄道から乗り入れた乗客が、さらに地方へと分散していく拠点となっているのでしょう。

■鉄道に乗る人も多くなっている

鉄道に乗る人、すなわち鉄道輸送人員は、高度経済成長期に爆発的に多くなり、その後も東北新幹線、長野新幹線、九州新幹線、北陸新幹線そして、北海道新幹線の開業とともに微増を続けています。1960年代に東海道新幹線が開業した当時はのべ150億人が鉄道を利用していましたが、2010年代では今やのべ230億人が利用するまでに成長しています。これは、日本国民の4人に1人が毎日電車で1往復しているのと同じくらい多い数字です。

車社会と呼ばれる日本でも、鉄道業が生活にもたらす影響は大きいようです。特に都市部や新幹線が通っている地域においてはその傾向が強くなっているのでしょう。2020年の東京オリンピックに向けて、鉄道業はさらに盛り上がっていきそうですね。

文・ファナティック

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