不妊治療歴は6年、今まで通院した病院の数は4院、現在2人目妊活中の、“妊活イラストレーター”赤星ポテ子です。

筆者が不妊治療で費やしてきた費用は総額700万円になります（汗）。

そんな妊活マニア？　の私が経験を通じで学んだ、医者も教えてくれない“不妊治療の費用をおさえる方法”を7つ伝授します！

～不妊治療に必要な薬を使用する際のコツ～

（1）残った薬は翌周期にとっておく

不妊治療はおおまかに分けて、タイミング法・人工授精・体外受精の3種類があります。

 タイミング法までは保険適応で行なえますが、人工授精・体外受精は保険適応外になります。

人工授精や体外受精で処方される薬も保険適応外なので、薬代も馬鹿にできません。

残った薬は翌周期にも使えるので、診察の際に医師に残っている薬の数を伝えると良いかもしれないです。

薬の使用期限は約半年になります。冷蔵庫に保管すると長持ちするんだとか。

～治療を行う病院に関するコツ2つ～

（2）大学病院は治療費がお得

専門クリニックは再診料・指導料などがとられるため、同じ治療内容であっても大学病院と比べると高くなります。

大学病院は人気のある専門クリニックと比べると、最新設備導入の遅れや、実績数も少ないところが多いです。

そのため技術レベルが全体的に低いことや、研修医が施術（採卵・移植）をおこなう場合あるというデメリットがあります。

費用をとるか、実績をとるかは悩むところですが、高度な技術レベルをあまり必要としないタイミング法・人工授精であれば、費用を重視するのもいいと思います。

大学病院に紹介状なしで初診を受ける場合は、特別料金5,000円が追加でかかるので、転院の際は地元の病院から紹介状をもらうようにしてくださいね。

（3）紹介状なしの転院はもったいない！

大学病院にかぎらず、転院する場合は紹介状と基本検査の報告書を医師にお願いしましょう。

転院先に書類を提示することで、再検査なしで治療をはじめることができます。

お金の節約と手間も省けますので、転院を考えていない場合であっても、もしものために病院から渡される検査結果の書類はキチンと保管しておいてくださいね。

ただ、検査期間が長期間経過している場合は再検査が必要になります。医師に確認してみましょう。

～自治体や企業の制度に関するコツ3つ～

（4）助成制度は1年に1度はチェックしよう

厚生労働省の助成金は回数制限や年齢制限、世帯年収の上限がありますが、自治体独自の制度は、 男性不妊や人工授精など適応範囲を広げているところもあります。

助成適応範囲は1年ごと（4月）に見直されます。 都道府県だけではなく、お住まいの市区町村の制度も 1年に1回は必ずチェックするようにしてくださいね。

（5）確定申告の医療控除の申請は還付金が受け取れる

1月から12月までの1年間の不妊治療費や他の治療費の合計金額が10万円を越えている場合は、確定申告で医療控除の申請することで還付金が戻ってきます。

翌年の住民税も安くなるので、対象の方は（面倒な作業ですが）忘れずに申請してくださいね。

（6）企業独自の制度もチェック

医療共済会に所属している会社は不妊治療も対象になります。

最高300万まで8割負担してくれるところもあるそうです。ご自身の勤め先やご主人の会社を一度調べてみてはいかがでしょうか？

わが家の場合、主人に総務の人に医療共済会に会社が所属しているか聞いてもらったところ、「？」という顔をされたそうです……（涙）

医療共済会は健康保険組合ではありませんので、確認が必要です。

いかがでしたでしょうか？

不妊治療の負担を少しでも減らすために、ぜひ参考にしてみてください。

次回もお楽しみに

よろ子宮～！

（赤星ポテコ）