レッドハットとアシアル、ビジネスの変化に俊敏に対応するエンタープライズモビリティを実現するモバイルアプリ開発基盤で連携を発表 (4/4ページ)
関連リンク
・Red Hat Mobile Application Platform について:
https://www.redhat.com/ja/technologies/mobile/application-platform
・アシアルMonaca について:https://ja.monaca.io/
・アシアルOnsen UI について :https://ja.onsen.io/
その他のリンク
・レッドハット株式会社 について:https://www.redhat.com/ja/global/japan
・Red Hat newsroom について:
https://www.redhat.com/ja/about/newsroom?f%255B0%255D=field_press_release_region%253A871&rset1_format=list
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レッドハットについて
オープンソースソリューションのプロバイダーとして世界をリードする Red Hatは、コミュニティとの協業により高い信頼性と性能を備えるクラウド、Linux、ミドルウェア、ストレージおよび仮想化テクノロジーを提供、さらに サポート、トレーニング、コンサルティングサービスも提供しています。Red Hatは、企業、パートナーおよびオープンソースコミュニティのグローバルネットワークの中核として、成長のためにリソースを解放し、ITの将来に向けた革新的なテクノロジーの創出を支援しています。
アシアル株式会社について
国内PHP市場の黎明期の2002年に創業し、国内を代表するような大手企業から中堅企業のWebシステムをPHPで開発してきました。また、近年HTML5分野での研究開発に力を入れており、HTML5ハイブリッドアプリ開発環境「Monaca」などの開発ツールを国内外の開発者に提供しています。この様な取り組みが評価をされ、2014 Red Herring Top 100 Asia、Red Herring Top100Global、モバイルプロジェクト・アワード2014モバイルプラットフォーム・ソリューション部門で優秀賞を受賞しています。
アシアル公式サイト:http://www.asial.co.jp/
本件に関するお問い合わせ
レッドハット株式会社 広報担当 小板橋 美世
TEL: 03-5798-8550
E-mail: pr-jp@redhat.com
レッドハット株式会社 広報代理店
担当:小野寺、伊藤
TEL: 03-3571-5236 FAX: 03-3574-9364
E-mail: redhat-pr@kyodo-pr.co.jp
アシアル株式会社 広報担当 塚田 亮一
TEL:03-5875-6862、FAX:03-5875-6216
E-mail: pr@asial.co.jp
将来予想に関する記述
このプレスリリースに含まれる表現は、1995年米国民事証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)が定める定義の範囲内で「将来の見通しに関する声明」に相当する場合があります。将来の見通しに関する声明は、特定の仮定に基づいて将来の出来事に対する現在の期待を表明したものであり、過去または現在の事実に直接関連しない声明を含んでいます。実際の結果は、重要なさまざまの要因により、将来予測に関する記述に示されたものとは大きく異なることがあります。その重要な要因としては、当社が実効性のある競争を行えるか、新しい製品や技術革新を適時に提供して、それらに対する需要を喚起できるかに関するリスク、IT投資の遅れや削減、業界統合による影響、買収先の統合および取得した技術や商品を市場にうまく投入できるかに関するリスク、訴訟やそれに関連する和解の不確実性や不利な結末、当社の知的所有権を適切に保護できないこと、また、第三者の知的所有権に関してライセンス侵害・違反の請求がなされる可能性、データと情報のセキュリティ上の脆弱性に関するリスク、当社の成長と国際的活動に対する実効性がない管理と統制、為替レートの変動、主要スタッフの変更とそれらの者への依存、並びに、当社のForm10-Qに基づく最新の四半期報告書(コピーはSECのウェブサイトhttp://www.sec.govから入手可能)に掲載されているその他の要因(同ウェブサイトの「リスク要因」および「財務状態と営業成績に関する経営陣の考察と分析」の項に掲載されている要因)などが挙げられます。これらの要因に加えて、実際の将来の業績、結果、および成果は、業界や市場の全般的な状況、成長率、経済および政治の状況、政府・公共の政策の変更、地震や洪水などの自然災害の影響などの、より一般的な要因のために大きく異なる場合があります。本プレスリリースに掲載されている将来予測に関する記述は、その発行日時点の当社の見解を示したものであり、その見解は変更されることがあります。ただし、当社は将来のある時点で将来予測に関する記述を更新することもありますが、更新についていかなる義務も負うものではありません。これらの将来の見通しに関する声明は、本プレスリリースの発行日より後のいかなる時点における当社の見解も表すものではありません。
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