■現実的ではない

・「公務員と都会の収入力のある会社のみに通用する制度であり、地方やワーキングプア、全国民の6割に値する低所得者にはまったく通用しない、意味のない制度。満額でさえ足りない収入のため、まったく考えられない」（29歳／自動車関連／技術職）

・「大手企業なら取得しやすい職場環境だと思うし、1人抜けたぐらいで大きな影響はないので、推奨できると思うが、中小企業においては1人抜けるだけで大変だと思う。現実的には取得不可能だと思う」（36歳／不動産／営業職）

地方の小さな会社と、都市の大企業では、たしかに取りづらさにばらつきがあるものですね。大きな会社でたくさんの人が働いていれば1人の育休も負担にはならないでしょうが、小さな企業だと同じようにはいかなそうです。

・「休んで仕事量が減ると、自分の査定に響くのではという不安がある」（31歳／情報・IT／技術職）

・「昇進に響くなど、必ずしもいい面だけでないため、推奨できない」（28歳／情報・IT／技術職）

仕事を休んだことで、査定や昇進に影響が出てしまったら……と心配する気持ちもわかります。家族のために休んだのに、その結果家計を圧迫してしまったら、家族に苦しい思いをさせてしまうことも。

男性の育休に対して、おおむね肯定的な意見がたくさん見られましたが、不安要素もあるため「取りたいけれど取りにくい」というのが現状なのかもしれません。もっと男性も育児に参加できるように、育休を取りやすい世の中になってもらいたいものですね。

（ファナティック）

※画像はイメージです

※マイナビウーマン調べ 調査日時：2016年11月9日～11月14日 調査人数：136人（22～39歳の男性）