ダイバーシティという言葉はビジネスシーンでは頻繁に聞かれるようになりました。英語の意味は、多様性。一言にダイバーシティといっても、時代の変化や技術革新に伴って、世界中の企業がさまざまな角度からのダイバーシティを取り入れる時代になっています。ここではそのダイバーシティの意味、ビジネスシーンではどんなことを対象に使われているのかをまとめてみました。

■ダイバーシティとは？

世界中の企業で、ダイバーシティ（多様性）を取り入れた組織づくりが意識されるようになっています。ダイバーシティとは、さまざまな人、働く環境などの個性や違いを受け容れ、尊重し、有効活用して組織の中に取り入れることです。世の中の仕事もさまざまに変化している現代では、ダイバーシティを推進することが企業の成長や業績の向上、働く人たちひとりひとりの成長や働きやすさに繋がると考えられているのです。

■ダイバーシティの例1：多種多様な人が一緒に働く

ダイバーシティのひとつに人の属性があります。色々な人を取り入れるということです。人種、性別、年齢、障がいの有無、生活習慣や背景、宗教や価値観など人には色々な違いがあります。ダイバーシティは、差別や格差をなくすためというよりは、さまざまな個性を組織の中に持つことで、業務に活かしていくための取り組みという意味で使われることが増えてきました。例えば、日本人20代の男性10人の組織で事業の戦略や解決策を練るよりも、多国籍の20～50代男女10人の方がより幅広いアイデアや発想が得られる可能性が高くなります。さらに、属性の異なる人たちと一緒に働くということは、ひとりひとりの成長を促すことにも繋がるのです。

■ダイバーシティの例2：多種多様な働き方を取り入れる

現代では、組織に属する人たちの働き方のスタイルも多様化しています。これもダイバーシティのひとつです。妊娠から育児、介護といった制限があるとなかなか仕事を続けることが難しい人にも活躍の場は広がっています。在宅勤務、時間短縮、フレックスタイムでの業務、育児や介護のための制度も充実が見られるようになりました。グローバル化が進んだことで、海外勤務や海外にいながらの業務関与が可能になっています。ひとつの組織の中で、さまざまな場所から業務に関われるようになっています。また、社員のキャリア形成を重視して、やりたいことや勉強したいことのための時間を確保できるような働き方の提供を行う企業も増えています。

世界中の企業がダイバーシティの取り組みを推進しているその目的は、企業と企業で働く人、そして企業と社員に関わる全ての人がメリットを享受できることです。仕事もプライベートも充実させるための対策なのです。ダイバーシティの取り組みの中では、企業や働く社員にとって問題や課題となることも出てきます。ダイバーシティなしでは生き残りの厳しい時代です。それぞれの会社、そして個人が働き方や会社のあり方を今一度真剣に考え、作っていくことが必要だといえるでしょう。

文・学生の窓口編集部