大学生の中には、これから海外留学をして自分の専門をより深く勉強したり、さまざまな経験を積んでみたりしたいと思った人は多いのではないでしょうか。でも、留学費用を全額自分で工面するのは、とても大変なことですよね。そんなとき、自分の志をサポートしてくれるような奨学金があったら心強いと思いませんか？ そこで今回は、「アメリカで専門分野を研究したい！」という学生の志を支援してくれるフルブライト奨学金についてご紹介します。


■「2018年度フルブライト奨学生」募集開始！

フルブライト奨学金制度は日米間の相互支援を開始して今年で65周年を迎える、歴史ある奨学金制度。奨学生にはそれぞれの専門分野の研究を進めるための財政的援助を行うとともに、何らかの形で日米の相互理解に貢献できるリーダーを育成することを目的としています。フルブライト奨学生は各自の研究活動を行うだけでなく、それぞれの留学先や地域社会・文化等のさまざまな活動に積極的に参加することで、両国に対するより一層の知見を広める事が期待されているのです。国連事務次長を務めた明石康氏（1955年フルブライト大学院留学）をはじめ、フルブライターと呼ばれる同窓生の多くが、教育、行政、法曹、ビジネス、マスコミ等さまざまな分野で活躍しています。

そして4月から、日米教育委員会（フルブライト・ジャパン http://www.fulbright.jp）は日本人を対象としたアメリカ留学「2018年度フルブライト奨学生」の募集を開始しています。チャレンジしてみたい！ と思った方は今がチャンスですよ。

・応募方法：オンラインのみ
・応募期間：2017年4月1日12：00～2017年5月31日24：00
※今回募集する4つの奨学金プログラムの応募資格要件、給付内容等はプログラム毎に異なりますので、詳細はウェブサイト http://www.fulbright.jp/scholarship/index.html にてご確認ください。

■ 奨学金プログラムの種類と概要

対象となる学術分野は、米国および日本、さらにグローバル社会に関連した人文・社会科学分野です。

○大学院留学プログラム
学業面および人格面で優れた若者に米国大学院での研究の機会を与える。米国の大学院博士課程・修士課程に正規の学生として在籍し、学位取得のための科目履修を通して研究を行う。

○大学院博士論文研究プログラム
若手研究者を対象とし、日本の大学に博士論文を提出することを目的として、米国の大学で単位取得を伴わない研究を行う。大学院レベルのゼミを聴講することはできるが、単位取得のための科目履修はできない。研究員プログラム大学教員、政府機関あるいは非営利研究機関勤務者を対象とし、米国の大学等で各自テーマに沿って、単位取得を伴わない研究を行う。

○ジャーナリストプログラム
経験5年以上の現役ジャーナリストを対象とし、米国の大学などで各自の研究テーマに沿って、単位取得を伴わない研究を行う。ジャーナリストとしての技術面の研修は不可。

募集要項（詳細）、最近の奨学生リストなどは http://www.fulbright.jp/scholarship/index.html をご覧ください。

■気になる質問を事務局長のサスマンさんに聞いてみた

みなさんが知りたいフルブライト奨学金についてのあれこれを、日米教育委員会(フルブライト・ジャパン)の事務局長であるマシュー・S・サスマンさんに直接聞いてみました！ 今回は、大学生のみなさんが特に気になる「大学院留学プログラム」について回答してもらいましたよ。

Q.いくら受給できるのでしょうか？ 全額支給ですか？

A.授業料（上限4万ドル）、往復渡航費、往復荷物手当、滞在費、住居手当、家族手当、図書費、着後雑費が支給されます。授業料と滞在費の支給額は留学先大学院により異なります。

Q.文系でも応募できるのでしょうか？

A.人文社会科学分野で、米国および日本、さらにはグローバル社会に関連した研究を奨励します。自然科学分野は対象外です。指定された研究領域があるので、詳しくはホームページでご確認ください。

Q.高学歴の学生に限定される募集でしょうか？

A.所属大学、出身大学の指定はありません。応募者個人の資質に基づいて選考する一般公募の奨学金です。

Q.英語があまり得意でなくても応募できますか？

A.フルブライト奨学金の申し込みには、TOEFL 80点(iBT)、もしくはIELTS 6.0以上が必要です。スコアが高いほど選考において有利になるということはありませんが、実際には、アメリカの大学院入学許可に必要なTOEFL/IELTSスコアは通常もっと高いものです。選考書類の記入や面接は英語で行われます。

■ 日米教育委員会（フルブライト・ジャパン）の歴史

【J. ウィリアム・フルブライト 上院議員】

日米教育委員会は日米間の教育・文化・学術交流を推進するため、フルブライト奨学金を実施。年間、日本人および米国人それぞれ約40～50名が、学術活動を通じ相手国との相互理解を深めるために渡米・来日しています。

フルブライト奨学金は、第二次世界大戦終了直後に「世界平和を達成するためには人と人との交流が最も有効」との信念を持ったフルブライト上院議員が米国議会に提出した法案に基づき1946年に発足。これまで半世紀以上にわたり、日本を含む約160カ国、37万人以上の人々に研究や教育の機会を提供し、あらゆる分野のリーダー育成に大きな役割を果たしてきました。

日本におけるフルブライト奨学金は1952年に開始。当初は米国政府の資金のみで運営されていましたが、1979年に日米教育委員会設立後、運営資金は日米両政府の折半となりました。さらに、日本人フルブライト同窓生によって設立された日米教育交流振興財団（1986年発足）、民間企業、団体、個人からの資金援助も受けるようになりました。

＜メディアに表記する問い合わせ先＞
日米教育委員会 フルブライト交流部
Tel：03‐3580-3233 E-mail：program@fulbright.jp
http://www.fulbright.jp/

＜本件に関するお問い合わせ先／取材・画像データ依頼等＞
日米教育委員会（フルブライト・ジャパン）PR事務局 （（株）メディコ内） PR担当：永野
Tel：03-3457-7571 E-mail: nagano@medico-pr.co.jp