高校生までの相談者数は6年連続増加し、出発者も前年の約2倍に
　留学ジャーナルを利用して出発した社会人は前年比4％増え、20代が4％増、30代が微増、50代以上は3割以上増加する結果となりました。職業別でみると絶対数の多い会社員が最も増えましたが、増加率では会社員が前年比16％増なのに対し、教職員は前年比34％増となりました。
　また、高校生までの留学相談件数は6年連続増加し、前年比7.2％増加しました。

【「留学意識調査アンケート結果にみる傾向」データより抜粋】
■留学を検討する大学生が自身の大学で留学しない理由は「語学力が基準に満たない」「行きたい大学がない」「時期が合わない」がトップ3
　留学を検討する大学生に、所属する大学で留学制度があるか聞いたところ「はい」と回答した人が85.4％となったものの、その留学制度の利用意向については7割が利用しないと回答しています。学校の留学制度を検討する上で障壁となることは「語学力が基準に満たない」が44.3％でトップ、「行きたい提携校がない」が28.1％、「留学する時期が合わない」が27.3％となりました。

■雇用情勢や就職内定率は改善状況。一方で「留学時期を早める」「期間を短くする」が増加
　大学生の留学検討者に「就職内定率や雇用情勢など、就職状況が留学検討に影響するか」を聞いたところ、昨年37.9％あった「影響あり」「やや影響あり」が今回30.2％とダウン。具体的な影響としては「留学時期を早める（9.3％）」（昨年比5.7ポイント増）、「留学期間を短くする（5.8％）」（昨年より2.2ポイント増）との回答があり、新卒採用選考の解禁日修正も一旦落ち着いた感はあるものの、就職活動の動向に目が離せない学生の状況も伺えます。

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