オリンピックは将来「アジアの持ち回り」になる!? (2/2ページ)
実はIOC（国際オリンピック委員会）の主要な収入源である放映権料収入は記録を更新しており、2016年のリオデジャネイロ夏季五輪では、2012年のロンドン大会から12％増の28億7000万ドル（約3000億円）に達しました。2020年の東京大会では、再び記録を更新することが確実とみられています」（同・ライター）
その理由は、大会スポンサーが欧米系企業からアジア系企業に代わっているという影響がある。
「IOCの最高位スポンサーは、化学大手『ダウ・デュポン』など欧米系企業に代わり、中国インターネット通販最大手『アリババ』や日本の『ブリヂストン』『トヨタ自動車』などが名を連ねており、IOCの最高位スポンサー13社のうち、古参の韓国『サムスン電子』と日本の『パナソニック』を含めると5社がアジア企業なのです」（同・ライター）
日中韓の東アジアに加えて、インドやシンガポール、タイなど、好景気を続けるアジア諸国が今後も名乗りを上げていくことになりそうだ。
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