いずれにせよ、金稼ぎに必死だった」（前出の全国紙記者）

　貧すれば鈍す典型例とも言えるが、賭博に依存して抜け出せなくなるというのは、どこかで叫ばれていたことと重なる――そう、７月２０日に参議院本会議で成立したカジノ法案だ。現在、日本では賭博行為は認められておらず、競馬や競輪のような公営ギャンブルだけが存在しているが、今回の法案成立で、今後、３か所を上限に国内にカジノが設置されることとなる。安倍政権は今後の経済成長の大きな目玉としたいが、社会部記者は「ギャンブル依存症を懸念する野党の声を無視する形で強行採決しただけに、人気俳優の事件が表沙汰になれば水を差すこととなる」としたうえで、「本当に厄介なのは、“その先”でしょう」と言うのだ。

「その違法賭博に反社会組織関係者が関与しているかどうかです。現在、表に出ていないだけで、相当多くの組織が違法賭博を運営しています。カジノ法案でも反社会組織の関与が懸念されており、今回の件でそのつながりが改めて、証明されれば一大事。しかも、そこに芸能界まで結びつきますからね」（前同）

■裏社会に新たなシノギの構造を提供

　芸能人と違法カジノと反社会組織。一般庶民にとってはどれもブラックボックスの中の世界と言えるが、実際、それらはどう関係するのか。反社会組織と芸能界が、興行と呼ばれた時代から深く共存していることは説明するまでもないが、芸能人と賭博はどう関係するのか。広域団体の２次組織幹部が証言する。「カジノを成功させるかどうかは、“上客”の確保にかかっている。その点、芸能人がいるとなれば、彼らが大好きな“ステータス”や“スゴい人脈”につながるから、良い客が来やすくなる一つのポイントになる。それに、“こんな芸能人が一緒に賭博をするなら、警察対策も万全なんだろう”と思わせられるしね」

　事実、「実際に表沙汰になった例は、一部スポーツ選手や売れない俳優だが、それ以外にも芸能人や有名人の上客はかなりいる」（前同）と言うのだ。

　一方、気になるのは芸能人側のメリットだ。「ケツ持ちとのつきあいや仕事の斡旋、企業人との交友から、ギャンブル好きまで、いろいろと利点がある。