約1000本の投資信託を保有する投資家が、「米国株に絞って運用せよ」と語る本当の理由 (2/2ページ)

新刊JP

リーマンショックしかり、これまで米国の株式市場は幾度となく株価の暴落を経験しているが、そのたびに暴落前の水準を取り戻しているのには、こうした背景がある。下がっても必ずまた上がるポテンシャルのある市場があるということは、投資家にとって大きな安心材料なのだ。

とはいえ、資産形成のための投資先を探す人にとって最も気になるのはリターン(収益率)のはずだ。かつては「長期で投資するなら(想定リターンがより高い)新興国の株式市場が良い」と言われた時期もあったが、新興国への株式投資はとにかく値動きが激しく、リスクが高い。マーケット規模も小さいため、国際金融市場で大きな動きがあると先進諸国の投機マネーが一気に引き、すさまじい株価の下落が起こる。新興国市場は長期的には成長が期待できるが、資産運用の核にはなりえないと太田氏は言う。

一方で、日本株の過去30年間で各月を基準とした1年間の平均リターンは「+1.5%」である。1990年のバブル崩壊以降、株価はようやくピークの半値からやや上に戻した程度で、リターンが低すぎる。ちなみに同時期の米国株の年平均リターンは「+9.5%」。米国株は、高いリターン率と市場の成長性という両者の長所を併せ持っているのだ。

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では「米国の株式を対象とする投資信託」とは、どのように始めて何に運用すべきなのか。本書のメインテーマはそこだ。太田氏はこのテーマについて、米国株式を投資対象とする投資信託1本に絞って、30年間の積み立て投資で3000万円を作るノウハウを解説している。なぜ投資先を分散させずに米国に絞るのかについての知見も興味深い。

老後のためにまとまったお金を用意しておくために、投資による資産の運用は必須になりつつある。これから投資を始める人も、すでに始めているものの新たな投資先を考えている人も、本書からはこれまで知らなかった知識と発見を多く得ることができるはずだ。

(新刊JP編集部)

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