スポーツ観戦のみならず、それ以外でも楽しめるトレンドな街にする計画で、その旗艦的存在がヤクルト。球界の人気勢力地図も塗り替わりそうです」(スポーツ紙デスク)

　これに危機感を募らせているのが巨人だ。本拠地の東京ドームは築30年を超え、老朽化が目立つ。建て替えたくても、持ち主は読売グループと資本関係がない東京ドームで、後楽園球場から建て替えた際は旧後楽園競輪場に移してスムーズに工事が運んだものの、その際、同球場跡地に東京ドームホテルを建設したことから、今回敷地内での新球場建設はできないのだ。

　とはいえ、球団と球場の一体経営は日本球界でも主流になっていて、福岡ソフトバンクや横浜DeNAがMLB流のボールパーク化で観客動員を大幅に伸ばしているのは歴然たる事実。日本ハムも本拠地を札幌市から北広島市に移して新スタジアムを建設し、2023年からボールパークとなる。

「ヤクルトが明治神宮外苑の再開発を機により大きく変貌することで、巨人1球団だけ、時代に取り残され球界盟主の座から転落する可能性がある」(巨人OBの野球解説者)

　そこで再燃しだしたのが、新球場建設に伴う巨人の「本拠地移転案」。これまでも築地市場跡地をはじめ、東京スカイツリーに近い墨田区や、よみうりランドがある稲城市への移転が検討されたが、いずれも保留とされてきた。しかし、今度はそうはいかない。

「読売グループが狙いを定めているのが、東京の一等地・銀座に近い築地市場跡地。ここに松井秀喜氏が希望する天然芝の新ジャイアンツスタジアムを建設し、監督招請の切り札にする計画です。それ以外、神宮外苑に勝てるブランドはありません」(前出・デスク)

　小池百合子都知事は今年3月、築地跡地を「交流促進」「おもてなし」など4つのゾーンに分け、MICE(国際会議場・展示場)施設を建設すると公表。隣接する浜離宮恩賜庭園の魅力を生かし、観光客のための高級ホテルやレストランなども誘致していくとしているが、来年夏には都知事選があり、再選は極めて微妙だ。

　自民党は総じて反発しており、鈴木大地スポーツ庁長官や丸川珠代元五輪相、橋本聖子参院議員会長、さらに谷垣禎一元総裁の名も刺客候補に挙がっている。

　小池氏の頼みの綱は、かつて保守党で同志だった二階俊博幹事長だが、「タヌキ親父」と呼ばれる同氏がすんなり応じるとは思えない。そこに乗じるのが読売新聞であり、オピニオンリーダーの渡邉恒雄氏だ。

　自民党支持を取り付けた再選とバーターで、築地市場跡地をジャイアンツスタジアムに変更する可能性は十分にある――。