嵐「ジャニーズ『新しい地図』圧力問題」で東京五輪ピンチ!? (2/3ページ)
「あるテレビ局の幹部はＡ氏から元ＳＭＡＰ３人を取り上げた番組や尺の長さをリスト化したものを提示され、追及されたといいます。Ａ氏はテレビ局サイドに“（元ＳＭＡＰの３人が出演する）番組を終わらせろ”とは決して言わず、リストも見せるだけで持ち帰り、証拠を残さないと『週刊文春』では報じています」（芸能記者）
７月２５日発売の『女性セブン』（小学館）でも、ジャニーズ事務所の独禁法違反問題を取り上げている。
「『女性セブン』では公取委の本命はジャニーズ事務所よりもテレビ局の独禁法違反だと報じています。今後はテレビ局にもより厳しい調査が入ることが予想され、各局は公平さをアピールするために『新しい地図』の３人を積極的に地上波へ出演させることになるでしょうね」（前出の芸能記者）
■日本財団会長も『新しい地図』の地上波復帰を要請
さらに『女性セブン』では、公取委が今回ジャニーズ事務所への調査や注意に踏み切った背景には、来年に迫った東京五輪でＳＭＡＰを再集結させたいという、日本財団の思惑も働いているのでは、とも報じている。
「日本財団は、今年２月に東京オリンピック・パラリンピック組織委と東京五輪における『オフィシャルコントリビューター』契約を締結しています。これは簡単に言うと、日本財団が東京五輪に協力するボランティアを統括・管理するということです。
もともとＳＭＡＰは『パラリンピックサポートセンター』の公式応援サポーターに任命されていました。グループ解散後も『新しい地図』の３人はそのままサポーターを務めていますが、東京五輪を盛り上げたい日本財団としては、何としてもＳＭＡＰを使いたい、ということなのかもしれません
日本財団は“政財界のフィクサー”としても知られた笹川良一氏が設立し、現在は良一氏の三男の笹川陽平氏が会長を務めています。陽平氏も政財界に顔の利く人物です。今回、内閣総理大臣所轄の行政機関である公取委が動いた背景には、もしかすると日本財団が動いた可能性も……。
