実施するのも地獄、中止するのも地獄…」

　そこでヤクルトが一発逆転を目論むのが、「本拠地移転」というウルトラCだ。既に候補地は静岡市と新潟市に絞られているという。

「これまでは、新潟市(人口約80万人)のハードオフエコスタジアム(エコスタ)が有力でしたが、独立リーグの『新潟アルビレックスBC』がプロ野球の新規加入を目指していて、ヤクルトの本拠地移転の障害になっています。一方、静岡市(同70万人)は市を挙げて草薙球場の誘致に乗り出しており、こちらは球場使用料も年間5000万円程度で済みます。仮に、10年のサイクルで考えてみると、約95億円の球場使用料が節約でき、今年の赤字がゆうゆう回収できる計算になるのです。浜松市(80万人)も準本拠地にすれば、十分に経営が成り立ちます。静岡・裾野市にはヤクルトの本社工場もあるし、本社サイドも乗り気です」(静岡のテレビ局局員)

　その旗振り役を務めているのが、ヤクルトOBで元監督の古田敦也氏だ。

　古田氏はこれまで、ソフトバンクの王貞治球団会長らと連携して「16球団へのエクスパンション(球団拡張)」計画を進めていたが、思いもしなかった新型コロナウイルスの世界的爆発により、これが頓挫。その収拾策として、「ヤクルトの静岡移転」が急浮上したのだ。

　実際、古田氏は、球界参入の希望を持つ静岡市、新潟市、愛媛県の松山市、沖縄県の4自治体の相談役となり、2015年に協議会を設立。16球団移行への準備を進めてきた。

　その準備が整ったことで、王会長が今年1月、「あと4球団ほしい」とぶち上げたのだが、その直後に超ド級の疫病の猛威にさらされた。既存の12球団も青息吐息となり、計画そのものが吹き飛んでしまった。

「新潟市と松山市は、独立リーグに所属するチームの本拠地で、沖縄県も新球団『琉球ブルーオーシャンズ』を立ち上げたことで、再起を目指す環境はできている。静岡市だけが取り残される形となったが、古田氏は責任を感じ、古巣のヤクルトに本拠地移転を働きかけているようだ。