西田敏行、安倍に激怒のウラに“タレント大量廃業”と苛烈バッシング！
５月１８日午後、政府・与党は検察官の定年延長を可能とする「検察庁法改正案」の、今国会での成立を断念した。
同法改正をめぐっては、ツイッター上で、ハッシュタグ「＃検察庁法改正案に抗議します」との投稿が相次ぎ、検事総長や東京地検特捜部を経験した検察ＯＢも反対の意見書を法務省に提出。
浅野忠信（４６）、井浦新（４５）、小泉今日子（５４）、オアシズの大久保佳代子（４９）、きゃりーぱみゅぱみゅ（２７）といった多くの著名人も同ハッシュタグをつけてツイッターで抗議の声を上げた。
５月１９日発売の『女性自身』（光文社）では、俳優の西田敏行（７２）に同法の改正について直撃取材を行っている。
５月１４日、仕事終わりに取材に答えたという西田は、「改正案はおかしい。果たしてコロナが蔓延しているこの時期に政府が率先してやるべきなのか!?」と、優先すべきことが違うのではないかと声を上げたという。
「『日本俳優連合』の理事長である西田さんは、３月５日に安倍晋三首相、菅義偉官房長官、加藤勝信厚生労働大臣宛に『新型コロナウィルス感染防止措置に伴う公演などの中止に伴う声明 及び働き手支援についての緊急要請』を提出しています。
これは新型コロナウイルスの影響により収入が激減してしまった俳優への支援を求める要望書で、自粛要請によって公演がキャンセルになり、出演料を受け取れない俳優が続出。西田さんはそういった俳優たちの窮状を早くからメディアや政府に訴えてきたんです」（芸能プロ関係者）
西田が要望書を提出したという報道に、ネットでは「俳優業に限らず、個人または小規模で仕事をしている方々はたくさんいますよ！ その方々も今回の危機を乗り越えようと必死です！」「芸能界は稼げる人とそうでない人の差が激しいし、元々不安定な職業 それをわかっていて芸能人になるんじゃないの？」「そもそも、芸能人やら俳優というお仕事は、世の中に絶対に必要だという仕事ではないのですよ」と批判的な声も上がってしまった。
「ネットだけではないといいます。実際に西田さんサイドには痛烈なクレームが多数入ったそうです。中には“芸能人はどうせお金があるんだろ。そんな奴らがごちゃごちゃ言うな！”という、芸能人、俳優を金銭的に余裕があると見る声もあったようですよ」（前同）
■これまでのビジネスモデルが崩壊……
「たしかにコロナ禍において、最も窮地にあると考えられているのは飲食業界。それに、俳優はお金を持っているというイメージも持たれがちです。そのため猛バッシングが起こってしまったのでしょう。ただ、お金を持っているのは一部の俳優のみで、そうじゃない人のほうが多いですし、そういった人はアルバイトをかけ持ちして役者活動と両立させていたんです。
ところが、舞台の仕事もなくなり、生活を支えるアルバイトもできなくなった。このような状況からこの５月、６月で、俳優を廃業するという決断をする人も多数出てくると見られています。それは俳優業界のみならず、芸能・エンタメ業界全般に言えます」（前出の芸能プロ関係者）
新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、映画配給大手１２社の４月の興行収入総額は前年同月比９６.３％減の６億８８２４万円だったという。
また２月以降、多くのコンサートや舞台が延期や中止を発表。５月１５日と１６日に東京・国立競技場で開催が予定されていた嵐のコンサート『アラフェス２０２０ ａｔ 国立競技場』も、新型コロナウイルスの影響で延期が発表されている。
「ドームや国立競技場といった、大規模会場での公演を予定していた大手芸能プロほどそのダメージは大きいんです。大きな会場で公演して稼ぐという、ある種、自転車操業的なビジネスモデルでお金を回してきました。ところが一度、公演が止まれば、資金の供給が断たれ、それが続くと、払うべきところにも払えない。そうして、コンサートやイベントにかかわる業種で働く人々、すべてに大きな影響が出ているんです。
音楽業界ではここ数年ＣＤが売れなくなり、現在ではコンサートのチケット代や、会場で販売するグッズなどの物販、そしてアイドルグループなどでは、チェキや握手券などでの稼ぎが大きかった。ところが、コンサートやイベントを行うことができないため、そのビジネスモデルも崩壊の危機に直面しています」（前同）
■終息後も舞台やコンサート開催は厳しい
月刊誌『Ｖｏｉｃｅ』（ＰＨＰ研究所）の２０２０年６月号の取材に応じた、大手芸能プロ・ホリプロの堀義貴社長は「現在は演劇制作の収入が得られない状態です。当社が主催する舞台に出演予定だったタレントに対してどう支払いをするのか、という問題もあります」、「照明や美術、衣装に携わるスタッフの仕事はどんどん失われています。（中略）エンタメ業界が現場から崩壊していく事態を、私は最も恐れています」と、現状と危機感を語っている。
「芸能プロダクションも深刻なダメージを受けていますし、所属するタレントも経済的には厳しい状況にあります。ドラマや映画の撮影をすることはできず、ドラマに出るほどの知名度がない役者も舞台の仕事がない。
また、新型コロナウイルスが、ある程度終息しても、“３密”になってしまう舞台やコンサートの開催は、元通りには開催できないでしょう。だからこそ、西田さんはかなり早い段階で内閣府や厚生労働大臣に、俳優の窮状を訴えたのでしょう」（前同）
一方で、外出自粛の影響により、新垣結衣（３１）主演の『逃げるは恥だが役に立つ』（ＴＢＳ系）や大野智（３９）主演の『鍵のかかった部屋』（フジテレビ系）といった、ドラマの再放送が高視聴率を記録するなど、テレビの視聴機会は増えているという報道もある。
■テレビの視聴率上昇も広告は減少……
「たしかにテレビ局では全社的に視聴率が上昇傾向にありますが、経営的には非常にマズい状況にあります。というのもこの“ステイホーム”が強く言われる今、新規で広告を出稿したいという企業は少なく、広告収入は今後も、減少していく見込みなんです。各局、広告収入が減少しており、そのため、ギャラのかからない局アナを多用してフリーキャスターには辞めてもらう、といった措置を取るテレビ局も出てくると言われています。
また、これまでテレビに出演する芸能人には“実績”というものがあって、各テレビ局は一度払ったギャラから金額を下げないという不文律があったんですが、ついにその聖域にも手を出すのではとささやかれています。開局以来の未曽有の危機に、キー局もついに、タレントサイドに“ギャラを下げさせてほしい”と交渉を持つのではないかとみられていますね。
芸能界は華やかな世界で、芸能人は多額の報酬を得て、豪快に金を使っている、というイメージがありますが、それは本当にごく限られた人だけ。ここにきて全国で経営破綻をする企業が後を絶ちませんが、これから夏にかけて、有名な俳優、タレントが芸能活動を辞める、名のある芸能事務所が解散するといった報道が続出する可能性は高いでしょう。コロナは、芸能界に甚大なダメージを与えています……」（夕刊紙デスク）
『女性自身』の直撃取材は、日本の俳優陣の現状を訴える機会を求めていた西田にとっては渡りに船だったのかもしれない。日本の芸能界は、この危機を耐え忍ぶことができるだろうか――。
