ローラ、神田うの、川崎真世…7月退所は円満も…芸能プロ崩壊危機！
７月１日、タレントのローラ（３０）、神田うの（４５）、俳優の川崎麻世（５７）、女優の南沢奈央（３０）、シンガーソングライターの高橋優（３６）など、多くの芸能人が相次いで所属していた事務所から退所したことを発表した。
芸能人の退所が続出した理由について、ワイドショー関係者はこう話す。
「芸能界では、“退所してから３か月は公表しない”というマナーがあるんです。みんながみんなというわけではないでしょうが、７月１日に退所を発表した人は、実は３月末に事務所を離れていて、神田さんや川崎さんなど、７月１日に退所を発表した人は、事務所としっかりと話し合いを持ち、ルールに則って退所したということでしょう。
逆に、３月が契約更新月にもかかわらず、６月１９日付でジャニーズ事務所を退所した手越祐也さん（３２）は、少々ルールを逸脱したパターンですよね。
ただ、ここまで立て続けに芸能人が事務所を退所するのは、多くの芸能事務所がかなり厳しい経済状況にあるからなんです」
■大手芸能事務所が資金難に
神田が所属していた芸能事務所からは３月に栗山千明（３５）が、５月には有森也実（５２）も退所している。
３月２６日の『文春オンライン』では、神田や栗山らが所属していた事務所が経営不振に陥っていると報じている。
記事によると、ここ最近はボーナスの支払いに遅延が生じたり、会社都合で分割払いになったりしていたという。
「屋台骨を支える主力タレントの退所が続出しているので、そういった報道が出てしまうのでしょう。ただ、神田や栗山の事務所だけではなりません。新型コロナウイルスの影響で、多くの芸能事務所が経営の危機に直面しているんです。コンサートや舞台の公演はキャンセルとなり、収益やギャラが入らない。
国立競技場でのコンサートが延期となった嵐の例もありますが、ドームや国立競技場といった、大規模会場での公演を予定していた大手の芸能事務所ほどそのダメージは大きいんです。キャンセルの違約金も痛いですが、コンサートやイベントで入るはずだったお金が入ってこなくなったのが大きい。大きな会場で公演し、そこで稼いだお金を、また次の興行につぎこむ。大規模なイベントには、資金が必要ですからね。ある種、自転車操業的なビジネスモデルでお金を回してきました。
ところが一度公演が止まれば、資金の供給が断たれ、それが続くと払うべきところにも払えない。そうして、コンサートやイベントにかかわる業種で働く人々、すべてに大きな影響が出ているんです」（芸能プロ関係者）
■給料カットや自社ビル売り出し……
月刊誌『Ｖｏｉｃｅ』（ＰＨＰ研究所）の２０２０年６月号の取材に応じた、大手芸能プロ・ホリプロの堀義貴社長は「現在は演劇制作の収入が得られない状態です。当社が主催する舞台に出演予定だったタレントに対してどう支払いをするのか、という問題もあります」、「照明や美術、衣装に携わるスタッフの仕事はどんどん失われています。（中略）エンタメ業界が現場から崩壊していく事態を、私は最も恐れています」と、現状と危機感を語っている。
「有名アーティストも所属する芸能事務所は全社員を一度解雇して、契約社員として雇い直すことが決定しているといいます。また、有名女優が所属する芸能事務所では全社員の給料が３割カットに。
別の芸能事務所では自社ビルを売りに出すといった噂も出ている。そんな話がささやかれるくらい多くの芸能事務所が壊滅的な状況にあり、安泰という会社はないと言っても過言ではないんです」（前出の芸能プロ関係者）
■テレビ局もギャラダウン交渉へ
新型コロナウイルスにより、外出自粛が徹底されており、テレビ番組の視聴率は上昇傾向にあった。
「ただ、テレビ局も経営的にはマズい状況にあるんです。というのも“ステイホーム”が徹底されていましたから、新規で広告を出稿したいという企業は少なく、広告収入は著しく減少する見込みなんです。そのため、ギャラのかからない局アナを多用して、フリーキャスターには辞めてもらう、といった措置を取るテレビ局も出てくると言われています。
また、これまでテレビに出演する芸能人には“実績”というものがあって、各テレビ局は一度払ったギャラから金額を下げないという不文律があったんですが、ついにその聖域にも手を出すのではとささやかれています。開局以来の未曽有の危機に、キー局もついに、タレントサイドに“ギャラを下げさせてほしい”と交渉を持つとみられています。
ギャラは３～４割から５割程度、事務所が持っていくわけですが、仕事がなくなり、ギャラも低くなっていくのであれば芸能人が事務所に所属する意味がなくなってきます。また今、多くの芸能人が始めているＹｏｕＴｕｂｅなどは個人でできるもので、事務所のサポートはいりませんからね。そのため、“食べていくために個人でやらせてほしい”という芸能人が続出していると考えられます。
少し前であれば芸能事務所を退所するなんて、簡単にはできないことでした。しかし、昨年７月に公正取引委員会がジャニーズ事務所に調査に入ったという報道もあるように、芸能事務所がテレビ局に圧力をかけるようなこともなくなりました。退所後もこれまで通り芸能活動を続けることができることが分かり、退所に踏み切る芸能人が増えているのではないでしょうか」（夕刊紙記者）
今後も芸能人の退所報道が続きそうだ……。
