ＴＯＫＩＯの長瀬智也（４１）が、２０２１年３月３１日をもってグループから脱退し、ジャニーズ事務所を退所することが７月２２日に正式に発表された。

　残る城島茂（４９）、国分太一（４５）、松岡昌宏（４３）の３人は、ジャニーズ事務所の子会社「株式会社ＴＯＫＩＯ」を設立し、長瀬退所の翌日、４月１日から“社内独立”することとなった。城島が社長を、国分が副社長と企画、松岡が副社長と広報を担当するという。

　７月２９日の『Ｊ－ＣＡＳＴニュース』では、株式会社ＴＯＫＩＯの登記簿が７月２８日より閲覧できるようになったと伝えている。

　記事によると、同社の代表取締役にはジャニーズ事務所本体の社長である藤島ジュリー景子氏が就任。事業目的には「芸能人・文化人等のマネジメント」「イベント・コンサート・講演会等の企画、制作及び運営」「本・グッズ・ＣＤ・ＤＶＤ等の商品の企画、制作及び製造販売」などを挙げているという。

「城島は社長といいつつも代表権のない“雇われ社長”ということになります。城島自身も“自分は雇われ社長”と番組で発言していますよね」（芸能記者）

■「雇われ社長でいいじゃない」

　７月２５日放送の『週刊ニュースリーダー』（テレビ朝日系）に生出演した城島は、長瀬の退所と株式会社ＴＯＫＩＯを設立することを報告。

　社長に就任する経緯について「他のメンバーが私の顔を見ていたんですよ。松岡から“雇われ社長でいいじゃない”って言われまして」と切り出し、「松岡はこれから“ヨッ、社長！と呼ぶ。日本一の雇われ社長と呼ぶ”と言っていました」と、出演者らを笑わせた。

「“事実上の代表権がない”雇われ社長というのは、２０１９年１月にジャニーズアイランド社長に就任した滝沢秀明氏（３８）と一緒と言えるんでしょうね。株式会社ＴＯＫＩＯの出資金もジャニーズ事務所本体が出しているということで、ＴＯＫＩＯの３人が好き勝手にすることはできないのではないでしょうか。

　一方、３月に退所した元ＳＭＡＰの中居正広（４７）は、マネージャーこそジャニーズ事務所から出向という形ですが、資本関係にはない完全独立。中居の独立と、城島、国分、松岡の“社内独立”は全然意味が違うのではないでしょうか」（前出の芸能記者）

　２０１８年をもって芸能界を引退した滝沢氏は、２０１９年１月１５日に設立された、ジャニーズＪｒ.の育成やプロデュースを手掛ける「ジャニーズアイランド」の社長に就任。同年９月にはジャニーズ事務所本体の副社長にも就任している。

■「ジャニーズ帝国崩壊」を避ける措置!?

　芸能プロ関係者は話す。

「滝沢氏は、ジャニーズアイランド設立の際、発行された株式の総数２００株のうち、１株も持っていないと言われていました。事務所本体の副社長にも就任しましたが、滝沢氏はタレントのプロデュースなどがメインで、経営面にはタッチしていないという話ですね。ジュリー氏と、業務提携のような状態にある大手エンタメ企業幹部が、ビジネス方面はしっかり見ている、とも聞こえてきています。

　滝沢氏はジャニーズアイランドの社長とは言いつつも、事実上は代表権のない“お飾り社長”。株式会社ＴＯＫＩＯでは、国分が企画、松岡が広報とＩＴを担当するといいますが、社長の城島は滝沢氏と同じようにお飾り。結局は本体の意向に沿うことになる可能性が高い。

　ジャニーズ事務所は最近、中居、ＮＥＷＳの手越祐也（３２）、長瀬とトップタレントの退所者が続出し、“ジャニーズ帝国崩壊”と騒がれることを恐れているんじゃないでしょうか。それを避けるために、株式会社ＴＯＫＩＯと城島社長、という目新しい一手を打った。しかし、結局、メリー喜多川会長、ジュリー社長の一族経営であることに変わりはない、ということが明らかになってしまったといえそうですね」

　株式会社ＴＯＫＩＯの城島社長は、その手腕を発揮することができるのだろうか……？