送電・配電時には、周波数調整、高調波抑制、電圧サポート、電力品質の確保などを行うことができます。電気エネルギーの平準化と再生可能エネルギー容量の固定化は、エネルギー貯蔵システムが提供する利点です。米国のシーメンスや韓国電力公社（KEPCO）が始動しているプロジェクトに期待が寄せられています。

抑制要因：蓄電池・蓄電システムの導入にかかる高額な設備投資
蓄電システムのコストは、使用する電池の種類や数、システムの用途によって異なります。異なる電池、インバータ、電池管理システム（BMS）、および配線を電池エネルギー貯蔵システムに統合すると、コストが上昇します。設備投資としては、電池の充電費用、設置に伴う人件費、設置されるプラントのメンテナンス費用、システムの交換・修理費用、廃炉・廃棄費用などが必要となります。このような高額な設備投資が市場の抑制要因となっています。

課題：COVID-19 によって露呈した中国への過度な依存
COVID-19によりエネルギー産業のサプライチェーン、特に再生可能エネルギー技術と電池エネルギー貯蔵システムは大きな影響を受けました。主要原材料の調達の大半を、中国をはじめとするAPAC諸国で行っていたため、そこの操業停止によりサプライチェーン全体に大きな混乱が生じたのです。LG Chem（韓国）などの主要な電池蓄電システムメーカーは、中国への依存度を下げるために、拠点を中国以外にシフトしようとしています。また、他企業でもPHS、CAES、フローバッテリーなどの新しいエネルギー貯蔵技術にシフトすることで、より安定した生産および供給体制を目指しています。