自社開発の商業ビル「TRUNK（トランク）」の現状と将来性を中心に、関東・関西・東海の3エリアでの積極的な事業展開について掲載。主力の店舗リース事業を通して培ってきた高いテナントリーシング力を生かしたビジネス拡大に大きな注目が集まっています。

TRNグループの店舗流通ネット株式会社（東京本社：東京都港区、代表取締役社長：戸所岳大）が、主力の店舗リース事業を通して培ってきた高いテナントリーシング力を生かして積極展開している店舗不動産ファンド事業の現状と将来性について、執行役員で店舗不動産ファンド事業部部長の金子貴是に取材したインタビュー記事が3月2日（火）付の商業施設新聞の紙面に掲載されました。

記事では、愛知・名古屋市と刈谷市および大阪・大阪市内で開業・運営している自社開発の商業ビル「TRUNK（トランク）」の現状と将来性のほか、今後は東京都内をはじめ関東・関西・東海の3エリアで積極的な事業展開を進めて、商業ビル業界全体の健全化と市場の活性化をめざす姿勢などが語られています。


[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSMzODEwMyMyNjYyODIjMzgxMDNfTWdvQ1NHR2tlYi5qcGc.jpg ]

▼　 「商業施設新聞　掲載のお知らせ」（TRNグループ 公式ウェブサイト）
https://trn-g.com/news/5130/

▼　3月9日（火）掲載記事「店舗流通ネット 執行役員 店舗不動産ファンド事業部 部長 金子貴是氏」（商業施設新聞「インタビュー from 紙面」第271回）
https://www.sangyo-times.jp/article.aspx?ID=6401　

▼　店舗不動産ファンド事業紹介ページ（TRNグループ 公式ウェブサイト）
https://trn-g.com/business/real_estate/fund-business/　


■商業ビル業界で大きな注目を集めるTRNグループの「店舗不動産ファンド事業」の現状と将来性
3月2日（火）付の商業施設新聞に掲載されたインタビュー記事の概要は次のとおりです。

1．TRNグループ 店舗流通ネット 企業概要
TRNグループの中核として、店舗流通ネットは強みのテナントリーシング力を生かした店舗不動産ファンド事業を積極展開

 
2．店舗不動産ファンド事業の強み
店舗不動産ファンド事業では、立地の良い物件確保と収益拡大を目的としている

 
3．顧客の傾向について
新型コロナウイルスの影響を強く受けている大手企業ではなく、1～10店舗程度を展開する中小企業がメインターゲットのため業態によっては出店意欲が強まっている

 
4．自社開発の商業ビル　TRUNK(トランク)の展開
2019年に愛知・名古屋市と大阪・大阪市、2020年に愛知・刈谷市で開業した自社開発の商業ビル「TRUNK（トランク）」への出店ニーズは高く、2020年12月に取得した東京・港区の開発用地は、都内初の「TRUNK」として整備していく予定

 
5．今後の事業展開
今後は、関東・関西・東海の3エリアで積極的に駅前物件を取得し、価値を高め、ファンド化していくという事業を循環させ、市場の活性化と商業ビル業界全体の健全化を牽引する

■TRNグループについて
TRNグループでは高い収益力と低い空室リスクに着目して、飲食店がメインテナントとなる店舗不動産を投資対象とする「店舗不動産ファンド事業」を積極的に展開しています。


[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSMzODEwMyMyNjYyODIjMzgxMDNfcVBDa2ZuVG9YbC5wbmc.png ]
公式ウェブサイトの事業紹介ページでは、店舗不動産ファンド事業の優位性や魅力、メリットを具体的に解説しているほか、これまでの実績を紹介するページ、資料請求フォームへのリンクも掲載しています。
https://trn-g.com/business/real_estate/fund-business/

■店舗流通ネット株式会社　概要


[資料: https://files.value-press.com/czMjYXJ0aWNsZSMzODEwMyMyNjYyODIjMjY2MjgyX2ExZDM0YjMyOWRiYWZjNmE5NTNhNDk4MWM3NWZjZThlLnBuZw.png ]

■お問い合わせ先  
店舗流通ネット株式会社
店舗不動産ファンド事業部
TEL ：03-5777-4164
Mail ：realestate@tenpo.biz
URL ：https://trn-g.com/business/business_category/real_estate/


提供元：valuepressプレスリリース詳細へ