オンラインで授業に参加しているという留学生もいるが、「オンライン授業は時差があって夜中に受けなければならず現実的ではない」と主張する。

　さらにTwitter上では#japantravelbanをつけて、日本が嫌いになったとつぶやく人も多く見受けられる。ある留学希望者は「日本は外国人がばい菌であるかのような扱いをしている。私は日本語を勉強したいだけだったのに、すでに日本が嫌いだ」と心の内を明かし、イタリア在住の別の留学希望者は「私は日本行きを何度も延期してきた。これ以上続くなら、留学先を韓国に変える。日本の対応には深く失望した」と伝えた。ほかにも「ずっと日本で研究者になりたかったが、入国禁止が続いているため、韓国のどこかの大学で研究を始めることになるかもしれない。2年待ったが状況は全く改善されていない」「私の周りでも泣く泣く留学先を日本から韓国に変えた学生がいた。でも韓国では歓迎されたようだ。留学生受け入れ拒否がどのような影響を与えるのか、日本は数年後に知ることだろう」強く批判した。

　一方で、「今はとても行き詰まっているけど、日本に住むことは私の夢だ。諦めたくはない」「コロナで露呈された日本の人種差別的な考えや外国人排斥が変わることを願っている」と希望を持ち続けている人も見受けられた。

　外国人が原則入国できないことに関しては、楽天グループの三木谷浩史会長兼社長が1月10〜12日にかけ「現在の水際対策は江戸の鎖国を彷彿させる。特に新規外国人の入国禁止、ホテルでの劣悪な監禁は見直して欲しい」「他の国は日本人を受け入れているのに、日本は外国人を受け入れない。あり得ない」とツイートし、外国人の間でも話題になっている。

　とはいえ、自国を守るために外国人の入国を拒否する水際対策は必要であり、その対策を支持する日本人は多い。しかしながら、マイノリティの意見や他国の状況にも目を向け、日本単体ではなく世界の中の日本であることを意識した対策を考える時期にきているのかもしれない。

記事内の引用ツイートについて
三木谷浩史氏の公式Twitterより　https://twitter.com/hmikitani