2021年4月に大学側と教授が和解したことが発表され、大学側が教授に損害賠償と弁護士費用として40万ドル(約5138万円)を支払うことで合意したそうだ。合意に至った詳細は明かされていないが、一部報道によると話し合いの中で、教授の信念によって学生に対応することが望ましいとされたため、大学側が教授に賠償金を支払うに至ったという。

　なお大学側はこの決定に関して「我々は和解をしたが、教授の信念を守る一方で、差別のない学習環境を作ることと、学生の権利を守ることに対しても全力を尽くす」といった内容の声明を発表している。

　このニュースが世界に広がると、ネット上では「教授の方が問題だと思うが、大学側がお金を払うことに納得がいかない」「センシティブな問題だろうにこんなに事が大きくなって、一番の被害者は学生だと思う」「教授の考えもあるのかもしれないが、学生の気持ちが優先されるべき」「教授と学生、それぞれ別の角度で考え方があるから難しい問題」といった声が挙がっていた。

　この度の決定は、今後同じような事件が起こった際の裁判にも大きな影響を与えることだろう。